大切な新入社員を適応障害にさせないために企業ができること
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大切な新入社員を適応障害にさせないために企業ができること

HELPO マガジン

新入社員が入社してくる季節は一般的に年度初めとなり、先輩社員も身が引き締まる思いで新たな一年を迎えることでしょう。しかし新入社員が仕事に慣れる間もなく、環境の変化や焦燥感、孤独感などを抱えながら無理を重ねた結果、適応障害の診断を受けてしまうことがあります。

企業として社員を適応障害にさせない環境作りは大切です。今回は新入社員の適応障害を予防するための方法、もし適応障害になってしまったらどう対処すればよいのかなどを詳しく解説します。

新入社員は適応障害を発症しやすい

適応障害とは、ストレスによって気分の落ちこみや倦怠感など心身の不調が表れる病気です。新入社員はさまざまな理由から適応障害を発症するリスクが高い傾向にあることが分かっています。

また、一般的な入社時期は4月が最も多く、春先は特に寒暖差が激しく自律神経が乱れやすい季節であることも適応障害発症の要因となります。

環境が変わる

これまで学生として生活をしてきた新入社員にとって、社会人の一員となり仕事に従事することは大きな環境の変化となります。それに加えて、初めて親元を離れひとり暮らしを始めるケースや、慣れない通勤時間など初めて体験することの連続です。

新しい環境に適応しようと気付かないうちに無理をしたり、ストレスをためてしまったりすることも珍しくありません。

タスクの複雑さ

従事する職種によってはタスクが複雑で、業務が次から次へと舞い込んでくることもあります。例えば多くの人と関わる職種では一辺倒のやり方では難しく、柔軟な対応を求められるでしょう。

マニュアルやノウハウを学んでも、自分に落とし込んで仕事をこなしていくのには経験も必要で、ある程度の時間がかかります。どのような職種であっても、新入社員にとっては慣れるまでは困難に感じることも多いのは事実です。

また、職場の人間関係を新たに築かなければならず、業務とは別のシーンで悩みを膨らませてしまう新入社員も少なくありません。

テレワークも要因となる

昨今の感染症の流行をはじめ、災害や不測の社会の変化によっては、入社後すぐにテレワークとなってしまうケースもあります。その場合、仕事の段取りや社内の人間関係、先輩や上司の雰囲気などが分からないまま仕事を進めることになるでしょう。

業務について質問や相談をすることが難しくなってしまうのは、何もかもが初めての新入社員にとっては心細くつらいことです。チャットやメールなど文字だけのやり取りは、メンタル面での負担になることもありえます。

真面目で一生懸命な社員ほど発症しやすい

真面目な性格で、何事も一生懸命取り組む社員ほど適応障害を発症しやすい傾向があることが分かっています。勤勉で責任感の強い社員は、自社にとって大きな力になるはずです。

新入社員のメンタルを守り、社会人として育成していくことは本人のためだけではなく会社のためでもあります。大切な新入社員を適応障害にさせないために、自社で取り組める対策を進めていきましょう。

新入社員の適応障害の症状

適応障害はストレス源とその発生時期、そして本人の症状を診て診断されます。複数の症状が持続的に表れていることが多く、原因を取り除くと快方に向かいますが、ストレス源が職場である場合は慢性化してしまうケースもあるのが実情です。適応障害になった際に起こる身体や心の変化について解説します。

身体的症状【頭痛・腹痛・睡眠の質の低下】

適応障害の症状は身体にも出てきます。頭痛や腹痛などは普段の生活でもよくある症状ですが、適応障害が原因であることも少なくありません。具体的な症状は以下のようなものです。

・頭痛
・胃腸障害(下痢や便秘、胃痛など)
・睡眠障害(入眠できない、熟睡できない、睡眠の質の低下)
・吐き気を感じる
・動機や息苦しさを感じる
・目まい

他にも腰痛や首肩の痛みを感じたり、しびれが出たりすることもあります。人によって出現する症状はさまざまで、これといった決まった症状はありません。ストレスがあり、継続して複数の症状が表れるのが特徴です。

心理的症状【憂鬱感・イライラ・やる気の低下】

身体症状とは別に心理的にも不調が出現し、不調が続けば生活に支障をきたす大変なものです。新入社員に限らず社会人は少なからずストレスを抱えている場合も多いですが、環境の変化による本人のキャパシティ以上のストレスは適応障害のトリガーとなります。

具体的な症状を確認してみましょう。

・落ち込みや憂鬱感がある
・ささいなことでイライラするようになる
・やる気が出ない
・趣味を楽しめなくなる
・神経が過敏になる
・脱力感や焦燥感を感じる

心理的症状が身体的な不調を生み出すこともあり、重症化する前に上手にストレスを発散させることがポイントになります。

行動症状【過食や拒食・起床できない・決定できない】

行動の変化として表れる症状とは、これまで問題なくできていた習慣や行動を取ることが困難になることです。身体的・心理的な症状が進行する中で表れることもあれば、自分で不調をはっきりと認識できないまま、行動の変化が見られるようになる場合もあります。

・食欲の変化(過食、拒食)
・朝起きられなくなる
・物事を決定できなくなる
・動くのが面倒になる
・日常でできていたこと(家事や外出など)ができなくなる

症状は人によって千差万別で、日常のちょっとした変化に気付くことがポイントです。自分では気付きにくい場合も多いため、上司や同僚など周りが変化を見逃さないようにしましょう。

新入社員が適応障害となった時の治療のポイント

新入社員が適応障害の診断を受けたら、企業側としてできる限りの支援を行いましょう。環境を変えるだけで快方に向かうのか、または休職が必要になるのかなど慎重に判断し治療を進めることが大切です。本人と医療機関、企業の三者が連携を取り治療と環境の改善に努めます。

ストレス源を除去し環境を整える

社内でできることは、ストレスとなっている業務を見直し適性のある業務に配置換えをする、部署を異動するなど、どうしても人事に関わることが中心になります。しかし、チームメンバーの変更などは他の社員にも関係する問題であり、大きな変更を加えることや即日の対応が難しいケースも多いでしょう。

できる範囲で妥協点を見つけ、適応障害を発症した新入社員のストレス源をできる限り除去し、環境を整えることが治療への第一歩です。

カウンセリングや薬物療法

産業医や精神疾患の臨床経験が豊富なカウンセラーとの面談や診察を重ねて、社員自身が前向きに治療を進めることが大切です。時には薬物療法が必要になることもあるかもしれません。

企業は医師らと連携を取り、どのように接したらよいのか、今後の仕事の進め方などについての助言をもらいながら、取り組める業務の遂行を促進し完全な職場復帰を後押しします。

休職が必要になるケースもある

医師により適応障害のため休職が必要であると診断されるケースもあります。心身の回復だけでなく、再発予防の対処法を身につけることが重要なため、最低でも1か月、場合によっては6か月以上の休みが必要になるでしょう。

休職制度の制定は企業により異なりますが、制度を設けているのならば社内規定により適切に社員を休ませる必要があります。休職中も医師や専門機関と連携を取りながら、社員の復帰を目指しましょう。

理解することが重要

治療と同じくらい大切なのが、適応障害を発症してしまった新入社員への理解を示し寄り添う姿勢です。職場の先輩や上司が自分のことを理解し復帰を待ってくれていることは、治療を進めるうえで心の支えにもなります。

過度なプレッシャーは禁物とされますが、仕事に対する不安感や孤独感を抱えたままにならないよう気に掛けて、不調のサインを見逃さないことが適応障害の予防としても重要です。

メンタルヘルス対策をして適応障害を予防しよう

適応障害は適切な予防をすることで発症の可能性を下げられます。まずは発症させない環境作りから始めましょう。適応障害は新入社員だけでなく誰でもなり得る疾患です。予防の観点から、全社員に向けてメンタルヘルス教育を実施することも予防のひとつになります。

メンタルヘルスに関する新入社員研修を実施する

新入社員研修として、社会人としての基本的なビジネスマナーやコンプライアンスなどを学ぶ機会を設ける会社は多いでしょう。

そういった研修と同様に、メンタルヘルスに関する研修を取り入れるのがおすすめです。不調が生じた時の対処法や、相談できる体制があることを知っていれば、それだけで適応障害の一次予防につながるでしょう。

管理職や社員向けの教育や研修も大切

また、新入社員だけでなく既存の先輩社員に対してもメンタルヘルス対策の研修は有効です。上司や先輩として新入社員とは異なる面での葛藤や悩みがあるでしょう。社員のステージに合わせて定期的に研修を取り入れるのがおすすめです。

自らのメンタルヘルスや働き方に目を向けてケアを勧めることはもちろん、新入社員と仕事をする上での傾聴スキルを磨く研修などを盛り込むこともできます。自社にとって有効となる研修を積極的に取り入れましょう。

ストレスチェックや面談を実施

社員に対して、定期的なストレスチェックや面談の場を設けるのも適応障害の予防になります。社内だけで行う際は比較的容易に実施できるため取り入れやすい手段です。プライバシーを尊重しつつ社員の意見や本音を聞き、個人の問題だけでなく社内全体を改善するチャンスであると捉えましょう。

普段からの会話や1on1ミーティングなどを通して、上司と部下、同僚同士が相談しやすい関係作りに努めることも有効です。

新入社員本人も主体的に予防に努める

新入社員自らが社会人であることを自覚し、ストレスを溜めない意識を持つことも必要です。生活リズムを整えたり、上手にストレス発散したりするなどセルフケアに取り組むことで、適応障害の予防になります。

こうした自律性を強化するために前述した研修制度をはじめとした教育を行い、新入社員自身に積極的にセルフコントロール能力を身に着けてもらいましょう。

産業医や専門家に相談できる環境を作る

不調を感じた際に気軽に相談できる窓口があれば、社員としては心強いでしょう。産業医やメンタルヘルスの専門家などに、社内の人を通さず相談したいと考える社員もいます。

相談窓口として、ひとつは社内窓口として人事などに窓口を設け、社外に自社と提携する専門家窓口を設置し、どちらに相談することもできる環境を作るのもよい方法です。

HELPOは社員のメンタル不調の早期発見に役立ちます

社外の相談窓口としておすすめなのがヘルスケアアプリHELPO(ヘルポ)です。医師、看護師、薬剤師などの専門家が在籍し、身体と心の不調について365日いつでも相談ができます。スマートフォンのアプリを利用し、チャット形式でやり取りをするため電話や対面などよりハードルが下がり相談しやすいという点が魅力です。

医療専門チームから得られる医療情報やアドバイスによって、適応障害などの疾患の予防や早期発見につながります。必要であればビデオ通話を利用したオンライン診療や処方箋の配送なども可能です。

また、社員本人だけでなく社員の子どもなど家族の健康相談もできます。企業の福利厚生の充実といった面でもHELPOは役立つでしょう。

まとめ

新入社員は適応障害を発症しやすく、環境によってはひとりで抱え込んでしまうこともあります。発症する前のサインに気付き、職場環境を変え適応障害とならないための予防が大切です。そのためには社内研修や社員教育を重ね、社員自身が上手にストレス発散をして仕事に適応できるよう支援をする必要があります。

医師・看護師・薬剤師等の専門家が在籍するHELPOは、第三者窓口として社内のメンタルヘルス対策に活用できるサービスです。社員の健康を守ることは、社員のためになるのはもちろん結果的に企業の発展にもつながります。メンタルヘルス対策にHELPOを考えてみてはいかがでしょうか。


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