テレワーク中のメンタルヘルスケアで企業が取り組むべき課題とは
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テレワーク中のメンタルヘルスケアで企業が取り組むべき課題とは

HELPO マガジン

近年テレワークがひとつの働き方として確立されてきました。自宅などで仕事をするテレワークは自由な働き方として人気がありますが、健康面・メンタルヘルスに関しては課題もあります。

今回は、広がるテレワーク環境下において企業が取り組む必要があるメンタルヘルスケアについて詳しく解説します。デメリットとなる課題を克服すれば、効率がよく快適な働き方になるでしょう。

テレワークのメリット・デメリット

ITの発達、政府の働き方改革などにより人々の働き方は進化し続けています。テレワークはその多様な働き方のひとつで、近年急速に広がりを見せました。自由な働き方であると注目度が高いものですが、メリットとデメリットを把握して自社に合わせた活用をすることが大切です。

メリット

テレワークのメリットは以下のようなものが挙げられます。

■本来通勤時間であった時間で余暇を楽しんだり休息を取ったりできる
■余裕ができることで資格試験にチャレンジしたり、業務に関わることを掘り下げて調べてみたりと積極性が出る
■育児や介護と両立できる可能性がある
■感染症の流行や災害発生時にも在宅で安心して業務を継続できる

テレワークの最大のメリットは通勤時間が無いぶん時間を有効に使え、業務にゆとりを持って取り組めることであるといえます。

デメリット

テレワークのデメリットとしては、以下のようなものが挙げられます。

■勤怠管理が難しく、勤務態度が見えづらい
■業務プロセスの確認ができない場合、人事評価が困難になる
■通勤しないため、活動量が減り運動不足に陥る可能性がある
■コミュニケーション不足により精神面で不調をきたすことがある

デメリットは、大きく分けて業務に関することと社員の健康に関わることの2種類に分類できます。

テレワーク下に厚生労働省も推進しているメンタルヘルスケア

テレワークが続くことで、メンタルヘルスに不安を覚えるケースが多くあります。書類や成果物、文字だけのやり取りだけでは相手の気持ちを察することが難しいと感じ、何かを相談するのも気が引ける、という状態のままテレワークを続けている方もいるのが実状です。

こうした課題が表面化した現在は、厚生労働省からもメンタルヘルス対策についてさまざまな情報を発信し企業や勤労者に注意を呼び掛けています。

テレワーク中のメンタルヘルス問題

業務に関する問題はツールや自社の手段で解決できることも多いですが、メンタルヘルスに関しては人によって全く異なるものです。同じ業務内容でもストレス強度は人によって違います。こちらでは、テレワーク下でメンタルヘルスにどのような影響があるのか見てみましょう。

コミュニケーション不足による孤独感

非対面で仕事を進めていくことは、必ずしも気楽で快適なことばかりではありません。出社していた時に同僚や先輩に気軽な相談をしたり、業務に関する話をしたりしながら仕事を進めていく働き方をしていた場合は、特に孤独感を感じやすいことが想像できます。

テレワーク中は自宅などで、自分一人で仕事をこなさなければなりません。同僚にちょっと声を掛けるにもチャットツールなどを使うため気後れすることもあるでしょう。人によっては、仕事は順調に進んでもコミュニケーション不足による孤独感は積もっていくことが考えられます。

閉塞感

テレワークが長期化すれば、ずっと自宅にこもっていることで閉塞感を感じる人も出てくるでしょう。これまでは出勤することにより少しの解放感を得ることができましたが、テレワークとなり外出の機会が減り、社会とつながっていないかのような閉塞感を感じやすくなります。

1人暮らしであればもちろん、家族と暮らしていてもこのようなストレスが発生することは多いものです。

オン・オフの切り替えが難しい

一般的に自宅の一室でテレワークをする社員が多く、プライベートと仕事の切り替えが難しくなることもしばしばです。終業時間が来ても業務の続きを長時間続けてしまいオーバーワークとなったり、プライベートの時間から仕事モードになるのに大きなストレスが掛かったりと、意識をしないとオンとオフの切り替えが難しくなります。

生活リズムの乱れ・運動不足

テレワークは会社までの通勤が不要になり、自宅で一日の大半を過ごすことになります。これまでは通勤や昼食時の移動で歩くなどして少しの運動になっていた部分が無くなるため、運動不足に陥ることが考えられるでしょう。テレワークにおいて就業時間が決まっていない形態ならば、生活リズムが乱れがちになることもありえます。

メンタルヘルス不調のサイン

心の不調は自分では意識しにくく、テレワークとなると同僚にも気付いてもらえなくなります。何かがおかしいと感じた時には重症化しているケースも見られるため、普段から小さな不調のサインを見逃さないことが大切です。

心理的変化

憂鬱感がある、イライラする、無気力になる、自信が無くなり無力感を感じるなど、これまでと異なる心の変化がみられたら要注意です。慢性化してくると趣味が楽しめなくなったり、集中力が無くなり仕事がはかどらなくなったりと生活に支障をきたしてきます。

小さな心の異変に気が付いたら、できるだけ早く誰かに相談することが悪化させないための対策です。

体の変化

頻繁な頭痛や腹痛、肩こりや目まいなどの不定愁訴を訴え、何となくいつも体の調子が優れないと感じるようになります。これまでとは大きく異なる食欲の変化(過食や拒食など)、寝付きが悪い・仮眠などの睡眠の変化が表れるケースもあり、人によって症状はさまざまです。

体の不調からメンタル面の不調を招くことも多いため、疲れを感じたら早めに休息を取ってリフレッシュしましょう。

生活・行動の変化

ルーチンとして行っていたことができなくなる、身だしなみに気を使わなくなる、飲酒や喫煙の量が増えるなど生活面での変化がみられるようになります。結果として人付き合いが悪くなりメンタル面で後ろ向きになったり、生活面の変化により体調も悪くなったりと悪循環を招くことになりかねません。

テレワーク下では会社から社員の変化は見えないため、本人と家族が気を付けておく必要があります。

テレワーク中のメンタルヘルス不調を防ぐ対策

メンタルに異常を感じていても、いきなり病院などの専門機関にかかることはハードルが高いと感じてしまい二の足を踏む人が多く、結果的に疾患につながりやすいといわれています。不調を感じたら重症化する前にケアをすることが大切です。メンタルヘルス対策として企業ができることを考えてみましょう。

相談窓口の設置

メンタルヘルスを守るために効果的な対策のひとつが相談窓口の設置です。労働安全衛生法69条では、事業者が労働者に対する健康教育や健康相談を継続的に行うよう努めることを定めています。

また、近年のハラスメント防止法により大企業の相談窓口設置義務化に続き、中小企業も2022年4月から窓口設置が義務となりました。

社員が誰でも相談できる相談窓口を設置することは、テレワーク下のメンタルケアの目的だけでなく、社会の変化からみても必須であるといえるでしょう。

アンケートや面談による聞き取り

心身の不調や、体調・生活の変化などについて定期的なアンケートを取るのも効果的です。アンケートに基づいて面談を実施したり、ストレス源となる事柄を特定したりして、業務内容の見直しや適切な対応が取れるようになります。事態が深刻で専門的ケアが必要であると判明するケースもあり、アンケートは社員の内面を知るひとつの手がかりです。

朝礼・夕礼をオンラインで行う

オンラインで毎日定期的に朝礼・夕礼を実施するのも有効です。朝礼・夕礼があることで、部署のメンバーなどが集まる機会となり、仕事の状況などお互いにコミュニケーションをとる場となります。毎日決まったコミュニケーションの機会があることで、仕事が円滑に進むだけでなく、一人一人の不調にも気づきやすくなるでしょう。

オンラインでできる社内イベントの実施

社員同士、社員と企業のつながりが希薄になりやすいテレワーク下において、リモートで実施可能な社内イベントの開催もおすすめです。

社員の表彰式や研修会などはオンラインで一斉に行うことができます。リモート懇親会や息抜きのためのランチ会を実施する企業もあり、社員のコミュニケーション促進に有効です。社風や業務形態によって行えることは変わりますが、自社で開催できるイベントはないか考えてみましょう。

チャットツールの活用でチームワーク強化

業務を円滑に進めるために、いつでも連絡が取れるメールやチャットツールなどの連絡手段は欠かせません。特にチャットであれば相手の業務の邪魔をすることなく連絡が取れます。チーム毎のチャットルームを作成したり、報告・連絡・相談のためのオープンチャットを開設したりするのも有効です。

業務時間外は連絡を入れない、退席中や応答不可などのステータス表示をするなどルールを作るとより快適にチャットを利用できるでしょう。

セルフケア・メンタルヘルスマネジメントの社員研修

メンタルヘルス対策は、本人が健康維持しようという意識も大切です。そのためにはセルフケアを行い社員一人一人が不調を抱え込まないよう心掛けること、上司は業務の偏りに配慮しつつ部下がストレスを溜め込まないようマネジメントすることが必要になります。

重大な疾患を引き起こす前に、メンタルヘルス対策のための研修や勉強会を実施し、予防に力を入れましょう。

マニュアルを作成し周知させる

メンタルヘルス対策として研修や勉強会の実施や、相談窓口やチャットツールの利用などの方針についてマニュアルに落とし込みましょう。

厚生労働省が発行している労働者個人向けストレス対策マニュアルなどを参考に自社に合わせたマニュアルを作成します。アンケートや面談実施の頻度からそれによる対応などを産業医、保健師、臨床心理士などと擦り合わせ、人事を含めて社内全体で共有しましょう。

(参考:厚生労働省労働者個人向けストレス対策

メンタルヘルスの相談窓口はHELPOがおすすめ

メンタルヘルス対策のための相談窓口としてHELPO(へルポ)の導入がおすすめです。アプリを利用した窓口のため、24時間365日どこからでも利用できます。テレワーク下の不調に、自宅にいながら専門の医師や看護師、薬剤師に相談ができる、便利なツールです。

相談の際はチャットを使い、自身の悩みをより具体的に伝えることができます。また、自宅にいながら医師の診療を受けられるオンライン診療機能もあり、必要であれば処方薬の発送も可能です。

PCR検査やワクチン接種を支援するサービスも提供しており、各企業の運用担当者にとっても、導入時の支援はもちろん導入後の運用負担が少なくなっている点も魅力になっています。

まとめ

テレワークは社員と企業にとって多くのメリットがありますが、運動不足に陥りやすい、メンタルヘルスに不調を抱えやすいというデメリットも存在します。

社員の健康を守るために、健康相談窓口としてHELPOを導入してみてはいかがでしょうか。社員だけでなく社員の家族の健康についても相談可能で、福利厚生として 多くの企業様にお問い合わせいただいております。多様な働き方はこれからますます大きく広がることが予想されます。

どのような働き方にも対応できるHELPOを利用して、従業員の健康維持促進に力を入れていきましょう。


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