従業員エンゲージメントを高める方法とは？流れと具体策を解説

終身雇用に縛られず、キャリアアップのために転職するという流れが主流になりつつあります。せっかく育てた優秀な人材を失うことは、企業にとって大きな痛手です。「人材の流出を防ぐための対策を」とお考えの方もいるのではないでしょうか。有効なのは従業員エンゲージメントを高めることです。

この記事では、企業の安定・成長に欠かせない、従業員エンゲージメント向上の具体策について取り上げます。従業員エンゲージメントの向上が企業にどのようなメリットをもたらすのかが分かれば、対策の方向性や意義も見えてくるでしょう。

従業員エンゲージメントとは？

エンゲージメント（engagement）には「契約」「約束」「雇用」といった意味があり、結びつきを感じさせるシーンで使われます。企業と従業員の結びつきの中で生まれる「従業員エンゲージメント」とは、「会社に貢献したい」という従業員の自発的な意欲のことです。

企業と共に歩もうとする従業員の姿勢を測る指標となるもので、業績にも反映されます。従業員エンゲージメントを向上させるのは、企業の理念やビジョンに対する理解や共感、信頼、企業と共に業績を作っていくという強い思いです。 

従業員エンゲージメントと従業員満足度の関係

従業員エンゲージメントと従業員満足度はどちらも従業員の内面を測る尺度です。それぞれの意味合いを比べてみましょう。

職場環境により高い満足度を示す従業員は、もっと良い職場環境を提示する企業があれば転職を考えるかもしれません。仕事へのモチベーションも同様で、より報酬の良い企業、おもしろい仕事をさせてくれる企業へと流れて行ってしまいます。つまり、満足度が高いだけでは、優秀な人材を引き止めることはできないということです。

とはいえ、満足度が低くて従業員エンゲージメントが高いということはあり得ません。職場環境に対する満足度や仕事に対するモチベーションを高めることが、従業員エンゲージメントを高めるひとつの要因となっていることも事実です。 

従業員エンゲージメントを向上させる必要性

終身雇用の崩壊に伴い、「生涯1社に勤め上げる」という従来の労働観は失われてきています。優秀な人材ほどより条件の良い企業へと転職するため、企業にとっては大きな痛手です。優秀な人材の流出を防ぐためには、従業員エンゲージメントを高め、企業への帰属意識を強めなければなりません。

企業の一員としての貢献意欲が薄いと、ただ求められる仕事をこなすだけの「指示待ち」や、成果を上げるよりもミスを避けた無難な仕事をするようになってしまいます。生産性や業務の質を低下させる「事なかれ主義」や消極的な業務態度を改善する上で、従業員エンゲージメントを高めることは、企業が取り組むべき必須事項と言えるでしょう。 

従業員エンゲージメントを向上させる3つのメリット

従業員エンゲージメントは、企業と従業員の結びつきの強さを表すものです。企業の成長や活性化を左右する重要な指標であるとも言えるでしょう。

従業員エンゲージメントが高まるとどのようなプラスの影響があるのか、企業にとってのメリットを理解しておくと、従業員エンゲージメント向上に取り組む意義も強まります。代表的な3つのメリットを考えてみましょう。

1. 離職率の低下

従業員エンゲージメントが高いということは、企業の理念や方向性に対する共感や貢献意欲をもつ従業員が多いということです。各自がスキルや売り上げの向上を目指しながら、自分にとっても居心地の良い労働環境を作り出すようになるため、結果として「この会社で長く働き続けたい」と思うようになります。

こういったプラスの循環は離職率の低下につながるため、企業にとっては大きなメリットです。優秀な人材を失わずに済むだけでなく、離職に伴う補充採用の費用削減にもなります。

2. 職場の活性化

企業への貢献意欲がある従業員が多いと、各自が自分にできることを探すようになります。新たなアイデアや前向きな意見も生まれやすくなるでしょう。「やらされている感」も減ります。

互いに刺激し合う中で、自分の存在価値を感じながら仕事ができるため、仕事に対する充実感も企業の一員としての帰属意識もさらに強まっていくという展開です。結果として、職場全体が活性化され、生き生きとした雰囲気になります。

3. 業績が上がる

仕事への取り組み方が前向きになれば、提供する商品やサービスの品質も高まります。リモートワークやコミュニケーションの非対面化など、ワークスタイルが変化したとしても、従業員一人ひとりが主体性をもって働けるでしょう。業務の質が上がると、結果として顧客の満足度につながり、企業としての信頼度も増します。

エンゲージメントサーベイとは？

エンゲージメントサーベイとは、企業や商品に対する従業員の愛着心がどの程度かを計測する調査のことです。あらかじめ用意された質問事項を従業員に提示し、その回答から愛着心の度合いを測ります。従業員が感じる企業の改善点についても明らかになるでしょう。

実施方法としては、外部サービスを利用する方法と自社で独自に行う方法とがあります。さまざまなエンゲージメントサーベイツールが提供されているため、企業規模や利用目的に合わせて選ぶとよいでしょう。自社でエンゲージメントサーベイの質問を作成して実施する場合には、質問の量や質問の分かりやすさなどに配慮しなければなりません。

従業員エンゲージメント向上に取り組むための3ステップ

従業員エンゲージメントを高めるためには、大きく分けて3つのステップを踏まなければなりません。ここで大きな意味をもつのがエンゲージメントサーベイです。エンゲージメントサーベイをどのように実施し、従業員エンゲージメント向上に生かしていくのか、それぞれのステップを解説します。 

1. エンゲージメントサーベイを実施する

エンゲージメントサーベイは、企業や各部署・チームの健康診断のようなものです。エンゲージメントサーベイを実施することで、会社全体や各チームの抱える人事課題を発見し、その改善につなげられます。

実施に当たっては、実施目的の策定を行い、目的に適した調査対象（会社全体なのか、部署ごとなのか、チームごとなのか）を決定しなければなりません。企業規模や目的に適したエンゲージメントサーベイツールを利用することもできますし、独自に質問を準備することもできます。

実施に際しては、その目的や方法を全従業員に共有しなければなりません。エンゲージメントサーベイの結果が問題点の改善につながることを周知できれば、回答へのモチベーションも上げられます。

2. 結果に基づいた具体策を選定し、取り組む

エンゲージメントサーベイが終わったら、結果を分析し、企業の問題点を探ります。根拠を示すためにも、現状を数値化できるとよいでしょう。例えば、評価を0~10のポイントで表し、ポジティブな評価の割合とネガティブな評価の割合が見えるようにするといった具合です。

入念な分析により企業全体やチームの抱える人事課題を発見できたなら、そこを解決する具体策を考え、迅速に取り組みます。

3. 定期的なエンゲージメントサーベイにより改善や修正を行う

エンゲージメントサーベイは定期的な実施が不可欠です。エンゲージメントサーベイ実施後、問題点を改善するためにとった対策が実際に従業員エンゲージメントの向上に効果を上げているかどうかを計測するためには、再びエンゲージメントサーベイを行わなければなりません。

従業員エンゲージメントは月日や従業員の入れ替わりによっても変化します。エンゲージメントサーベイを繰り返しながら、より良い状態を維持していくことが重要です。

従業員エンゲージメントを高める5つの方法と具体策

従業員エンゲージメント、つまり企業に対する共感や貢献意欲を向上させるためには、どうすればよいのでしょうか。ここでは企業が取り組むべき対策を5つにカテゴリー分け、具体的に何をすればよいのか、従業員エンゲージメント向上に効果を上げている具体策を紹介します。

そのまま真似することもできますが、企業の風土や将来的なビジョンなども考慮した上で、独自の対策を打ち出せればなお良いでしょう。 

1. 企業の理念やビジョンを浸透させる

企業の理念やビジョンを理解し、共感できれば、「この企業に貢献したい」という思いは強くなります。せっかく良いビジョンがあっても、企業内に浸透していなければ、従業員エンゲージメントを高めることはできません。

社外だけでなく社内に向けても、企業価値を積極的に公表していくことが重要です。その際、企業のトップ自らが語りかける姿勢を見せると、より効果的なアピールになるでしょう。

【具体策】

• キックオフミーティングや社内報、ブランドブック、公式HP、総会などを使い、企業の方向性を積極的に共有する
• 企業の歩みやビジョンを動画にし、従業員全員が視聴できるようにする

2.自主性や創造性を生かす

従業員の自主性や創造性を重視し、失敗を恐れずにチャレンジできる雰囲気を作れば、仕事に取り組む上でのやりがいにつながります。積極的な貢献意欲も生まれるでしょう。

【具体策】

• 個々の従業員に目標やチェレンジしたいことを決めてもらい、達成できるよう支援する
• 細かなマニュアルを作らない　
• キャリアアップに役立つ各種研修制度を設ける　
• 自分で職種を変更できる「キャリア選択制度」を導入する

3.報酬や評価制度の工夫

「成果に見合う報酬が得られている」「働きが正当に評価されている」と実感できれば、企業への信頼感が増します。「期待に応えたい」「企業の業績に貢献したい」という思いも強くなるでしょう。

【具体策】

• 企業としての評価基準を統一したり部下にフィードバックする能力を高めたりできるよう、管理監督者を教育する
• ピアボーナス（従業員同士で互いを評価し、送り合うボーナス）やさまざまな賞、独自の報奨金制度などを取り入れる

4.ワーク・ライフ・バランスを尊重した働き方の整備

労働環境に対する満足度が低ければ、従業員エンゲージメントも上がりません。個々の従業員が家事や趣味、地域での活動などを含めてバランスよく働ける労働環境を整備することが求められています。

休暇制度や勤務時間を見直して従業員のワーク・ライフ・バランスを整えたり、福利厚生を充実させて安心感をもたせたりといった方法が効果的です。特に、子どもをもつ従業員が働きやすい職場環境は誰にとっても働きやすいものとなるため、具体策を考える際の指標になるでしょう。

【具体策】

• フレックスタイム制や、あらかじめ有給休暇の取得日を決めておく「計画的付与」、残業しない曜日を決める「ノー残業デー」などを実施する
• 独自の休暇制度（「生理休暇」「失恋休暇」「ファミリーケア休暇」など）を取り入れる　
• 子育て家庭への経済的支援　
• 育児・学童施設やベビーシッターなどの利用補助
• 健康相談や家事代行、弁当宅配といった外部サービスの補助

5.社内コミュニケーションを促進する

社内のコミュニケーションが活発であれば、互いへの理解や信頼関係が深まっていきます。企業の一員としての意識や喜びも増していくため、従業員エンゲージメントも高まる傾向です。問題が生じた場合にもすぐに相談できる雰囲気があると、対処も早くなるため深刻化しません。

【具体策】

• 定期的にランチミーティングやオフィス飲み会を実施する
• 従業員同士が送り合う「サンクスカード」を導入する　
• 1on1ミーティングを取り入れる
• 異なる部署の従業員同士が昼食を共にする「シャッフルランチ」など、コミュニケーションを広げる制度を導入する

安心して働ける環境作りに活用できる「HELPO」

従業員エンゲージメントを高めるためには、安心して働ける労働環境を整えることで、従業員満足度を高めていくことも必要です。満足度を高める具体策として、ヘルスケアアプリ「HELPO」をぜひご利用ください。従業員の健康不安を解消し、ワーク・ライフ・バランスを保つ上でどのように役立つのか、その魅力を解説します。 

いつでもどこでも、家族の分まで相談できる

HELPOはスマホひとつで、いつでもどこからでも健康に関する相談ができるヘルスケアアプリです。相談はチャット形式なので、対面が苦手な方でも気軽に利用できます。

従業員だけでなく、家族の相談にも利用可能です。子どもの体調不良に気付いたら、すぐに相談・対処ができるため、長引かせずに済みます。

対応するのは医師や看護婦など、医療の専門家なので安心です。小さな違和感や不調など、「未病」の段階で相談できるHELPOを導入すれば、従業員の健康を重視する企業の姿勢も示せるでしょう。

多機能だから時短にもつながる！

HELPOには健康医療相談以外にも、いくつかの便利な機能があります。病院検索機能では、「女性医師常駐」「カード利用可」といった多様な条件で病院検索が可能です。

オンライン診療もできます。自宅で診療してもらえるため、病院に行く時間がない方でも、健康を後回しにせずに済むでしょう。　

ヘルスケア商品特化型EC「HELPOモール」も併設しています。市販薬や健康食品、化粧品、日用品などを購入でき、対象エリアでは最短3時間で配達可能です。わざわざドラッグストアに立ち寄る必要がないため、忙しい従業員の時短に貢献します。

まとめ

従業員エンゲージメントとは、企業と従業員のつながりの強さを表す指標です。企業の理念や方向性に対する共感、信頼感、貢献意欲が高まれば、従業員エンゲージメントも上がります。従業員エンゲージメント向上のためには、改善点を探り、具体性のある取り組みで従業員の意欲や満足度を高めていかなければなりません。

従業員の満足度アップにおすすめしたいのが、チャットで気軽に健康医療相談ができるヘルスケアアプリHELPOです。健康不安を解消するとともに、従業員の健康を重視する企業の姿勢も示せるため、信頼関係を構築する上でも役立ちます。