メンタルサポートとは？方法や企業の取り組み事例などご紹介

近年、職場における労働災害が社会問題になっています。従業員がメンタルヘルスを悪化させてしまった場合、退職してしまったり、ひどい場合には命を絶ってしまったりと、企業・従業員双方にとって不幸な結果が起こりかねません。そうなると、企業のイメージダウンになり、従業員の方ににとっても健康悪化やキャリア中断といった状況を招いてしまいます。

そのような不幸を防ぐためにも、企業は従業員へ適切なメンタルサポートを実施することが重要です。そこで本記事では、企業が職場でできるメンタルサポートの概要や、実際にメンタルサポートに取り組まれている企業事例などをご紹介します。ぜひ参考にしてみてください。

メンタルサポートとは？

メンタルサポートとは、メンタルヘルスを正常な状態に保つためのサポートのことを指します。

精神科医や心理カウンセラー、臨床心理士などの専門家がカウンセリングによってサポートをすることも、メンタルサポートの一つです。それぞれの職種によって、提供できるサービス内容は異なります。相談できる内容は、ストレスが原因と思われる体調不良や気分の落ち込み、職場のストレスや家族関係の悩みなどさまざまです。

精神科医や臨床心理士は、心理学に基づいたメソッドによって、心理療法を提供することができます。また、精神科医は診断や治療、投薬などまで提供可能です。

こうした専門家によるメンタルサポートとは別に、職場においてもメンタルサポートが必要になります。

メンタルヘルスの4つのケアとは？

職場におけるメンタルサポートについては、厚生労働省が「職場における4つのメンタルヘルスケア」という形で、その方法について指針を示しています。以下、その4つのメンタルヘルスケアについてご紹介します。

セルフケア

職場におけるメンタルヘルスケアの1つ目は、セルフケアです。セルフケアとは、言葉の通り、自らのメンタルヘルスを自らでケアすることです。

職場においてセルフケアを実践するためには、まず従業員それぞれがメンタルヘルスとは何か、さらにそのケアの方法にはどんなものがあるのか、などについて理解しておく必要があります。そのため、職場でセルフケアを実施するためには、その前に研修などを実施し、職場中にメンタルヘルスケアの知識を浸透させます。

ラインによるケア

職場におけるメンタルヘルスケアの2つ目は、ラインによるケアです。ラインによるケアとは、職場の管理監督者が、部下の従業員に対して実施するメンタルヘルスケアのことを指しています。

具体的には、上司が部下に対して普段から声かけをするなどしていく中で、部下のメンタルヘルスを気遣うことや、何か異常があるときにすぐに発見してその対策を打つことなどが例として挙げられます。

事業場内の産業保健スタッフ等によるケア

職場におけるメンタルヘルスケアの3つ目は、事業場内産業保健スタッフ等によるケアです。事業場とは一般的に企業のことで、産業保健スタッフとは産業医や産業保健師といった産業保健の専門家を指しています。

産業医や産業保健師は、従業員が健康的な環境を保てるよう、さまざまな活動を実施します。安全衛生委員会に参加したり、研修を行ったりしながら、従業員のメンタルヘルスにアプローチしていきます。

事業場外の資源によるケア

職場におけるメンタルヘルスケアの4つ目は、事業場外の資源によるケアです。事業場外資源とは、メンタルヘルスに関する知見がある専門的な医療機関や医師などに依頼して、企業内のメンタルヘルスケア活動を実施することです。

公共的な機関もあれば、民間の医療サービスを利用することもあるでしょう。自社の従業員や、産業医などだけではカバーしきれないメンタルヘルスケア活動については、そのようなサービスを利用することも必要です。

職場における具体的なメンタルサポートの方法・事例は？

職場におけるメンタルヘルスケアについて、具体的な企業のメンタルサポートの取り組み事例をご紹介します。それぞれの企業事例を参考にしてみてください。

バンドー化学株式会社の事例

バンドー化学株式会社は、2017年に「バンドーグループ健康宣言」を制定し、メンタルサポート施策の他、従業員が健康になるためのさまざまな施策を行ってきました。バンドーグループでは、何らかの疾患による休業日数率を指標として目標日数率を設定し、その達成のために施策を実施しています。

ストレスチェックのような取り組みだけではなく、心の知能指数と呼ばれるEQ能力開発や、従業員同士がお互いを尊重していくためのアサーションスキルセミナーなども実施しているそうです。

株式会社ニットーの事例

株式会社ニットーでは、2018年頃よりメンタルヘルス不調を理由として休職してしまった従業員の方が復職する際のサポートをするために、職場復帰支援プログラムを立ち上げ、実施してきました。

職場復帰支援プログラムではまず、対象となる従業員の方を時短勤務させるところから始めます。職務の内容も、簡単な入力作業から実施するということです。そこから2ヶ月間かけて、徐々に職場に慣れていけるようになっています。

オリンポス債権回収株式会社の事例

オリンポス債権回収株式会社では、新入社員に長く働いてもらうための制度として、メンター制度を導入しました。2年目社員などの比較的若い年次の社員が新入社員に寄り添ってサポートする制度です。

ストレスチェックを実施するなどのメンタルサポートはもちろんですが、他にも健康アンケートを年2回行って、そのアンケート結果から必要そうな健康施策を見つけ出し、実施しています。

株式会社中田製作所の事例

株式会社中田製作所でも、新入社員のメンタルサポートをするために、メンター制度を設けています。メンターは、同じ部署の先輩ではなく、違う部署の先輩にすることで、話しにくい部分がないように配慮されています。

「記念日休暇」などの独自の休暇制度を設けて休みを取りやすくし、従業員の疲労が溜まりにくくしている他、社長自ら全従業員の不満などを聞けるよう、全従業員とチャットをすることを欠かさない、ということです。

従業員のメンタルサポートには「HELPO」

従業員のメンタルサポートにはさまざまなやり方がありますが、「自社に導入するには負担がかかりすぎる」「結局どれにしたら良いかわからない」と悩んでしまうかもしれません。

そこでおすすめしたいのが、ヘルスケアアプリ「HELPO（ヘルポ）」です。「HELPO」はスマホからチャットで24時間365日、医師や看護師などの医療専門チームに相談できるアプリです。従業員の方々が自ら望んだタイミングでメンタルヘルスに関する悩みを気軽に相談できます。

普段から従業員のメンタルサポートに取り組みたい、という思いをお持ちのご担当者におすすめです。ぜひ「HELPO」を使ったメンタルサポートを検討してみてください。

メンタルサポートとは何か解説しました

以上、メンタルサポートの概要や方法、メリットなどについてまとめてご紹介しました。

メンタルサポートとは、メンタルヘルスを健康な状態に保つためのサポートのことです。職場において従業員のメンタルヘルスをサポートする方法には、「セルフケア」「ラインによるケア」「事業場内産業保健スタッフ等によるケア」「事業場外の資源によるケア」の4つの方法があります。それぞれの方法をうまく活用することで、従業員のメンタルサポートが可能です。

企業が職場でできるメンタルサポートの具体的な方法としては、ヘルスケアアプリ「HELPO」がおすすめです。従業員それぞれのタイミングで24時間365日、医療専門チームにアプリでメンタルヘルスの悩みを相談できます。ぜひ導入を検討してみてください。