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トータルヘルスプロモーションプランとは？職場の健康づくりの重要性
トータルヘルスプロモーションプラン（THP）とは、働く人々の健康障害の予防を目的として策定された指針です。THPの推進体制を知り実施することで、計画的・段階的に従業員の健康管理を行えます。従業員の健康は企業の発展にもつながるといえるでしょう。
今回はTHPの取り組み方と運用のコツ、THP成功企業の事例などについて紹介します。
本記事は健康経営エキスパートアドバイザーの中島利保さんによる監修を受けています。
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目次
職場の健康づくり計画「THP（トータルヘルスプロモーションプラン）」とは？
働く人の心身を健康に保つために厚生労働省によって作成された指針であるTHPは、現在多くの企業に注目されている取り組みです。THPを推進することにより、従業員の健康維持増進を促すだけでなく、結果的に企業の発展にもつながります。
THPの指針と目的
THPの指針は、従業員一人ひとりの健康状態を把握した上で、身体面と精神面の両面から総合的に支援することにあります。例えば、産業医や保健師などの専門家が健康測定の結果を分析し、運動・栄養・メンタルヘルスなど複数の観点で必要なアドバイスやサポートを行います。企業の責任として従業員の健康を守り、長期的に働ける環境を整えることが目的です。
THPと健康経営の違い
健康経営は、企業が戦略的に従業員の健康投資を行い、その成果が業績や企業価値に結びつくという考え方です。一方でTHPは、より具体的に職場で健康測定や指導を実施し、健康づくりを推進する実務的な取り組みを指します。両者は相互に密接な関係にあり、健康経営という大きな枠組みのなかでTHPが活動のベースとして機能していると捉えることができます。
THPが注目されている理由
現代の職場ではデスクワークの増加や長時間労働、生活習慣病の増加など、従業員の健康を脅かす要因が多様化しています。従業員の体調不良やストレス状態が続けば、企業の生産性や労働意欲にも悪影響を及ぼします。こうした背景から、職場単位で健康づくりを推進するTHPが注目され、多くの企業が取り組みを強化しています。
THP（トータルヘルスプロモーションプラン）に基づく職場の健康づくりの進め方
THPの進め方を具体的に見てみましょう。THPには適切なサイクルがあり、計画に基づいて進めることで効果が上がります。
1. 健康保持増進計画を作成する
現状把握のために従業員へのアンケートやヒアリングを行い、産業医や衛生管理者などと協力し職場環境に合わせたTHP計画を立てます。実施期間、評価方法、計画の見直しなど今後もサイクルを回していける計画を立てることが重要です。
2. 健康測定の実施
労働者の健康状態を把握します。産業医による健康測定を実施し、できる限り正確に個人の健康状態を総合的に見るものです。
3. 健康指導の実施
2の測定結果に基づき、以下の４つの項目を中心に従業員一人ひとりに合わせた健康指導を実施します。
- 運動プログラムによる運動指導
- 生活習慣や業務内容に配慮した保健指導
- 食習慣の評価及び栄養指導
- ストレス緩和やリラクゼーションを勧めるメンタルヘルスケア
4. 実践活動
3の指導を踏まえ、従業員個人または集団で指導内容を実践し健康増進に努めます。事業者は指導したら終わりとするのではなく、継続的にメンタルヘルスケアや定期的な保健指導を取り入れ従業員のサポートを続けましょう。様子を見ながら改善に努め、新たな1の計画へとつなげサイクルを回します。
THP（トータルヘルスプロモーションプラン）のメリット
THPは労働者の健康を守る目的で策定されましたが、実施することで労働者・事業者の両者ともにメリットをもたらすことが分かっています。健康リスクを放置することは企業にとって損失になりかねません。こちらではTHP実施の意義について確認しましょう。
活力ある社会づくりに貢献
企業内での健康づくりが進めば、従業員が明るく元気に働ける環境が整い、職場全体のモチベーションが高まります。その結果、地域社会や関連コミュニティにも好循環が生まれ、社会全体が活気づく要因としても注目されています。健康的に働く人が増えれば、さまざまなビジネス活動にも良い影響が広がるため、社会貢献の観点からも意義は大きいと言えます。
企業イメージアップ
健康経営やTHPを推進している企業は、「従業員を大切にしている企業」というイメージを外部にアピールできます。これは採用活動や取引先との関係構築にも好影響を与えるため、人材確保やブランド認知度の向上など、経営戦略としてのメリットも見込めます。
メンタルヘルス対策
ストレスチェックや定期的な相談体制が整備されることで、従業員のメンタルヘルス不調を早期に察知し、適切なケアが行えます。メンタルヘルス面でのトラブルは業務の停滞や離職、企業イメージの悪化にもつながるため、早めの介入が大切です。
こちらの記事もおすすめ：健康管理システム導入で業務効率化と健康経営を両立する方法
健康リスク減少により生産性の向上
生活習慣病などの発症リスクが低下すると、病気による長期休職や医療費の負担を軽減できます。さらに、働く人々が元気に仕事に取り組めるようになるため、作業効率やモチベーションが高まり、結果として企業の生産性を底上げする効果が期待できます。
人員不足解消・離職率低下
健康に配慮した職場環境は、従業員が働きやすいと感じる重要な要素です。福利厚生やサポート体制が充実している企業ほど、離職率が下がり、有能な人材が集まりやすくなります。特に人材確保が難しい時代だからこそ、THPの運用が労働力の安定にも寄与します。
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持続的なTHP（トータルヘルスプロモーションプラン）に欠かせない健康指導
THPを長く続け、効果を高めるためには、適切な指導と継続的なサポートが重要です。
一度きりのイベントやキャンペーンではなく、日常的に継続して健康管理に取り組む仕組みづくりが求められます。具体的には、産業医や保健師、栄養士など多様な専門家を活用し、従業員へ定期的にフィードバックやサポートが行われる環境を整えるとよいでしょう。
また、健康測定や相談体制を整えただけでなく、実際に行動するきっかけを与える取り組みも必要です。運動設備や社員食堂のメニュー改善、メンタル相談窓口の増設など、従業員が自然に健康行動へ移れるような環境作りが重要となります。
1.健康測定
健康測定研修を修了している産業医による健康測定を実施します。定期健診よりも踏み込んだ内容の測定が可能です。
- 問診と診察（既往歴、家族歴、自覚症状、診察所見など）
- 生活状況調査（業務内容、食生活や運動習慣、メンタルヘルスなど）
- 医学的検査（形態、血液、尿、呼吸機能検査など）
- 運動機能調査（筋力、筋持久力、柔軟性、敏しょう性、平衡性、全身持久性の6項目）
2.運動指導
定期的な身体計測や健康診断は、従業員の健康状態を客観的な数値で把握するために欠かせません。そのデータをもとに必要なアドバイスや保健指導を行えば、リスクの早期発見と予防策の実施に繋がります。個人だけでなく組織全体の健康傾向を見極める意味でも、定期測定の仕組みづくりが重要です。健康測定で運動指導が必要とされた従業員は、専門の指導員から運動指導を受ける必要があります。
- 運動指導専門研修を修了した運動指導担当者（ヘルスケア・トレーナー）がプログラムを作成する。
- 作成されたプログラムを元に運動実践担当者（ヘルスケア・リーダー）によるサポートを受けながら指導を実践する。ヘルスケア・リーダーも実践研修を修了した専門家である。
3.メンタルヘルスケア
相談窓口や産業カウンセラーの配置、ストレスチェックの定期実施などで、従業員の心の状態を把握しやすくすることが求められます。特に長期間のストレスが蓄積すると、深刻なメンタル不調に発展する可能性が高まるため、早期の段階でフォローが行える体制を整えることが肝要です。
4.栄養指導
健康測定の結果、血液検査や食習慣、生活習慣などに問題が見られれば栄養指導を実施します。産業栄養指導者による評価を行い、ダイエットの必要性や食生活の乱れを本人が認識することから始まり、食行動の改善や生活習慣病予防を目指すものです。
栄養の過不足は心身の健康につながるため、自覚することと正しい食習慣を身に付ける支援が必要です。
5.保健指導
産業保健指導者が従業員の生活習慣全般にわたる指導をします。中高年に多発する歯周病の予防と口腔ケア、禁煙、節度のあるアルコール摂取、疲労回復方法や心身の健康のために必要な睡眠の確保など、日常生活を健康的に送るための指導が行われるのが特徴です。
ストレスが蓄積されることで生活が乱れる例も少なくないため、ストレス緩和や発散の指導も入ります。
THP（トータルヘルスプロモーションプラン）の事例
実際にどのように導入されているのか、代表的な事例を見ていきましょう。
国内外の大手企業から中小企業まで、多種多様な職種や業態でTHPが導入されています。産業医や外部専門機関と連携し、運動面とメンタル面を総合的にサポートするプログラムを実施したり、社員食堂を充実させたりと、その方法は企業の実情に合わせてさまざまです。
早期からTHPを導入している企業では、従業員の健康指標が改善し、組織全体の活性化や離職率の低下に大きく貢献している例が多く見られます。継続的にPDCAを回しながら改善を続けることで、より高い成果を上げているケースが増えています。
スポーツクラブを活用したケース
スポーツクラブ主催の測定会やインストラクターの指導を活用することをきっかけに、従業員の運動や健康に関する意識の向上につながった企業の事例を紹介します。
- 特定健診のデータから、従業員のメタボリックシンドローム該当率が20％以上となり増加傾向も見られた
- 産業医、保健師、看護師などと連携した専門チームを作り、事前に企業と打ち合わせをしていたスポーツクラブの利用を勧めた
- 社内通知を行い、参加予約Webサイトを立ち上げ、従業員に積極的な利用を促した
- 結果、自身の健康状態を再認識し、改善の必要性を知り運動習慣の動機づけとなった
職場環境や生活習慣から見直したケース
さまざまな疾患の要因となる喫煙習慣ですが、職場の環境を改善し家族に協力を理解してもらうことで、喫煙率を大きく低下させた企業の事例を紹介します。
- 従業員の喫煙率が全国平均より10％程度高いことが発覚した
- 従業員本人だけでなく家族の協力が不可欠と判断し、健康保険組合と協働し従業員と家族の全体的な指導、協力を仰いだ
- 社内で段階的に禁煙デーを設け、禁煙外来費用の全額補助など施策を講じた
- 結果、喫煙率は徐々に低下し、5年間でマイナス5％となった
目標のマイナス10%に向けて取り組み継続中
メンタルヘルスケアから始めたケース
健康意識が低いことが当たり前となっていた風潮を、社内全体で改善し従業員の健康改善や離職者の減少につながったケースを紹介します。
- 過重労働やメンタルヘルスに問題を抱えて休職するケースが多いことが課題であった
- 従業員は業種の特殊性から「仕方ない」という意識を持ち改善に積極性がなかったため、メンタルヘルスケアの勉強会を開始した
- 産業医、保健師、臨床心理士と企業がチームを作り、健康管理や生活習慣の指導、メンタルヘルス面のサポートを行い、従業員の相談窓口を開設した
- 実施の結果、従業員の健康意識が高まり運動の習慣化や意欲向上、体調不良による病欠や離職者の減少につながった
関連記事：メンタルヘルスとは？意味や具体的な症状など解説 – HELPOマガジン
THP（トータルヘルスプロモーションプラン）運用のコツ
課題を把握し目標を決める
まずは健康診断やストレスチェックのデータを基に、従業員が抱える健康リスクを数値化しましょう。現状把握ができれば、改善したいポイントとゴールが具体化できます。明確な目標値を設定すると評価指標を設けやすくなり、社内で進捗を共有する際にも説明がしやすくなります。
働く個人や企業、職種によっても従業員の課題は異なります。課題が見えにくい場合は「定期健康診断などで特に全国平均よりも数値が悪いものから改善を目指す」というのもひとつの目標の決め方です。
例えば「喫煙率を減らす」、「メタボリックシンドローム予防のために運動を習慣化する」、「メンタルケアに取り組む」などの目標から、初年度はひとつに絞って目標を決めるとよいでしょう。
計画的に無理なく継続する
THPに取り組む際、初期段階から大きなコストをかけすぎると、長続きが難しくなることがあります。少しずつ施策を導入し、結果をモニタリングしながら次の施策を拡充する形が理想的です。長期的な視点で継続することで、徐々に大きな効果が得られる点を意識しましょう。
中長期計画に中間評価や年間評価は欠かせません。節目に計画の見直しをしながら、取り組み方を変えてもよいでしょう。社員に積極的に健康意識を持ってもらえるよう社内でウォーキングイベントを開催したり、健康増進ポスターを掲示したりする取り組みなどもあります。
また、目標を達成してもそこで終わりではなく、今後も意識して健康づくりに努めるという気持ちを持つことも大切です。
アウトソーシングを活用
産業医や保健師、カウンセラーなどの専門家を自社で揃えるのが難しい場合は、外部の健康支援サービスを利用するのも選択肢の一つです。内部リソースだけでは時間やコストがかかる部分をアウトソースすることで、より効率的にTHPを実施でき、従業員へのサポート体制を強化できます。
これからTHPを推進していくに当たっては、社内にTHP専門スタッフを育成する、企業と健康保険組合が連携する、外部の専門機関に協力を仰ぐなどの方法があります。事業規模に合わせて複数組み合わせて活用するとよいでしょう。
特に中小企業は、内部で研修会に参加するなど人材育成を進めつつ、専門のアウトソーシングに依頼するのがおすすめです。
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従業員の健康保持と増進を目指すためには、いつでも専門の医師や看護師、薬剤師等に相談できる「HELPO（へルポ）」の導入がおすすめです。スマートフォンのアプリから利用可能なHELPOは、従業員とその家族の健康相談に24時間いつでも対応いたします。
非対面のチャット形式なので気軽に利用が始められるのが特徴で、相談者の場所と時間を選びません。チャットによる相談だけでなく、オンライン診療機能もあり、ビデオ通話により医師の診療を受けることができます。遠隔による特定保健指導は、チャットサポートと柔軟な保健指導プログラムにより高い完遂率となっています。
日々の仕事の中で気軽に健康状態をチェックできる仕組みは、従業員の不安を軽減する大きな要素になります。HELPOのようなオンラインでの健康相談サービスを活用すれば、専門家へ相談をスムーズに行うことが可能です。
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また、健康診断結果や運動記録を一元管理することで、健康データ管理の業務効率化を実現する健康管理システム「Well-Gate」の導入もおすすめです。
Well-Gateは定期健康診断結果やストレスチェック、勤怠情報など従業員のあらゆる健康データを一元管理することが可能です。これにより企業の人事労務担当者の業務効率化を図りながら休職リスクのある従業員を可視化し、早期に適切なフォローアップにつなげることができます。
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職場の健康づくりを促進するには、こうしたデジタルツールを活用し、従業員自らが主体的に健康にアプローチできる環境を整えることが大切です。迅速に医療機関を受診できる手配も備えておくと、深刻化を未然に防ぐことにつながります。
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まとめ
THP（トータルヘルスプロモーションプラン）は、企業が従業員の健康を包括的にサポートし、生産性向上や離職率低下など多面的なメリットをもたらす施策として注目されています。健康測定や運動指導、メンタルヘルスケアなどを組み合わせることで、従業員の多様なニーズに対応しながら長期的な成果を狙うことが可能です。
企業として実行力を高めるためには、明確な目標設定と管理体制の確立、そして必要に応じたアウトソーシングの活用が不可欠です。こまめに効果検証を行いながら、持続的に改善を続けることで、従業員も企業もより良い状態を築けるでしょう。
THPの推進にHELPOやWell-Gateの利用はいかがでしょうか。現代の働き方の多様化によって複雑化する悩みにも、迅速なレスポンスと細かなケアで大切な従業員の心と身体の健康を守ります。
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この記事の監修者：健康経営エキスパートアドバイザー 中島 利保
略歴：看護師および上級心理カウンセラーの資格を持ち、企業での健康管理とメンタルヘルス支援に従事。現在、HELPOの健康相談も担当し、働く人の心身の健康づくりに取り組んでいる。
