産業医面談では何を話す？内容は上司に報告される？

初めての産業医面談ともなると、産業医と何を話せば良いか、心配になってしまうのは無理もありません。多くの方が、緊張しながら産業医面談に臨むことでしょう。

逆に、積極的に産業医面談を活用したいという方もいるはずです。そうした方々に向けて、産業医面談を最大限活用できるよう、産業医面談で話せる内容・話すべき内容や、産業医面談について注意したいポイントをいくつかご説明します。ぜひ参考にしてみてください。

産業医面談とは？何を話す？

産業医面談をされたことがない方は、どのような相談を産業医の方にできるかどうか、少し不安に感じられることもあるのではないでしょうか。そこで以下、産業医の方々にどのような相談ができるのか、ご紹介します。

精神的なこと

企業で働く方々によくある悩みは、メンタルヘルスに関する悩みでしょう。職場の労働環境や、人間関係からくる精神的な悩みは、産業医に相談しましょう。特に、パワーハラスメントやセクシャルハラスメントなどの悩みについては、産業医に早めに相談することでハラスメント環境を改善できる可能性もあります。

産業医は単に、企業の労働者の健康内容を診察したり、アドバイスしたりすることだけではありません。職場に労働者の健康を害うような事情があるのであれば、それを改善するよう企業に働きかけることもその職務のうちの一つです。パワーハラスメントやセクシャルハラスメントが容認されるような環境があれば、その改善に向けて企業と調整してくれます。

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肉体的なこと

産業医に相談できるのは、もちろんメンタルヘルスに関する内容だけではありません。肉体的な不調や不安についても、産業医に相談できます。例えば、慢性的な睡眠不足や、そこからくる体調不良、食事における異常などの肉体的な不調については、産業医に相談すべきでしょう。

企業における長時間労働のために身体を痛めている場合などには、産業医に積極的に相談すべきでしょう。労働者のみでそのような環境を改善するのは難しく、産業医に相談することでそのような労働環境を改善することができる可能性もあります。

産業医は肉体的な不調について診察し、アドバイスするだけはなく、企業と調整して労働者が肉体的な体調不良に陥らないよう、企業とかけあってくれます。

休職・復職の相談

産業医に相談される内容として多いのが、休職・復職に関することです。労働者に何か心身の異常があったときには、休職が必要になることもあるでしょう。しかし、労働者一人の判断では、休職することはできません。そのような場合には、主治医による診断書が必要になります。また、場合によっては、産業医との面談が追加で求められることもあります。

休職だけではなく、復職の際にも同様です。復職の場合にも、主治医による診断書が必要です。さらにこちらも同様、復職の際にも産業医との面談が求められることもあります。

休職・復職を判断するための面談の際には、正直に自分の症状などを伝えて、産業医の判断を仰ぐ必要があります。

退職の相談

業務負荷がきついことなどの理由で退職したい場合、産業医に相談することもできます。例えば、残業時間が多いなどの職場環境に関わることであれば、産業医の方が企業側と調整してくれることもあります。産業医には、職場の労働環境を健康的な状態に保つよう、監督する義務があるためです。そのため、何か職場の労働環境や人間関係が原因で体調不良になるようなことがあれば、積極的に相談すべきでしょう。

ただし、産業医から退職勧告をすることは従業員への不利益になるため法律で認められていません。あくまでも、自ら退職したいというしがなければ、産業医から退職勧告されることはありませんので、その点は安心です。

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産業医は面談の結果で従業員を解雇することはできない

産業医は、労働者と産業医との面談の結果を企業に報告することで、労働者を解雇することに加担することはできません。そのようなことは法律で禁じられていますので、「こんなことを産業医に相談したら、企業に報告されて不利になる」などと心配することはありません。職場における劣悪な労働環境や、人間関係におけるハラスメントなど、何か問題があれば気軽に相談して大丈夫です。

仮に産業医が従業員の解雇に加担した場合には、裁判になります。「ブラック産業医」などと呼ばれる産業医の方もいて、そうした産業医と労働者が対立すると、裁判沙汰になることもしばしばです。しかし、原則として産業医による不当な解雇勧告はできないので、そのようなケースでは弁護士に相談すると良いでしょう。

産業医面談の内容は上司に報告される？

産業医面談の内容には守秘義務があります。そのため、産業医に相談した労働者の相談内容が、その直属の上司に報告されることは基本的にないと考えて良いでしょう。特に、人間関係からくるパワーハラスメントやセクシャルハラスメント関連の相談内容は、その内容を上司にバラされることはないと考えて大丈夫です。産業医になら、安心して相談できます。

ただし、「企業が従業員の安全かつ健康に労働できるようにする安全配慮義務を果たす必要がある」場合には報告されることもあります。例えば、職場の残業時間が不当なほどに長くなってしまっている場合で、なおかつ労働者がその内容を上司に報告しづらいときなどは、産業医の方が企業と交渉してくれるようなこともあります。

産業医面談実施のデメリット

産業医と面談をするデメリットは、相談を実施したこと自体は秘匿にすることができないことです。例えば、自分の部下が産業医と相談した事実を、企業に確認を取ることで知ることはできます。例えば、パワーハラスメントやセクシャルハラスメントなど、どうしても相談したことを知られたくないような場合には、不都合に感じることもあるでしょう。

さらに、上述したように、産業医の方が「必要」と判断した場合には、その相談内容を企業側に報告される可能性もあります。結果として、労働者の方が不利な立場に追い込まれるようなことはほぼないですが、十分気をつけなければなりません。

面談回数、時間が限られているため、面談内容が不十分になることもあるでしょう。

産業医面談の前にHELPO

労働者にとって、産業医面談を実施することは、やはり勇気が要ることでしょう。あまり気軽に相談できるものではありません。しかし、産業医に相談しなければ、状況がどんどん悪化していってしまうようなこともあります。

そこでおすすめしたいのが、ヘルスケアアプリのHELPOです。HELPOは24時間365日、医師や看護師、薬剤師などの医療専門家にアプリから気軽に相談できるサービスです。職場の上司などに報告されたくない内容であっても、HELPOなら気軽に相談できるでしょう。

一般に、産業医に相談がくる際にはすでに症状が悪化していて手遅れになっているケースもあります。そうならないよう、従業員の安全を最優先したいなら、HELPOを導入してみませんか。

産業医面談の内容には守秘義務がある

以上、産業医面談の概要などについてご説明しました。

産業医には、精神的・肉体的な不安などを相談できるほか、休職・復職・退職などの内容についても相談可能です。職場の長時間労働などからくるメンタル不調や体調不良などの相談は、産業医に相談してみましょう。産業医には、職場の労働環境が健康的かつ衛生的に保たれるよう助言したり、調整したりする義務があります。そのため、産業医に相談することで、職場内の問題が改善に向かうこともあるでしょう。

産業医に相談した内容は、守秘義務があるので基本的に会社側に内容を伝えられることはありません。しかし、一部の場合は報告されることもあります。

とはいえ、産業医へ相談するのはやはりハードルが高いです。従業員の方々が気軽に医師に相談できる環境を整えたいなら、ヘルスケアアプリHELPOの導入を検討してみてください。

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