メンタルヘルスケアの重要性|4つのケアと職場における実践方法

職場環境が原因でメンタルヘルスの不調を訴える方が増えています。メンタルヘルスケアは従業員個人だけでは解決できないことも多く、職場全体で改革を進めケアを実践することが大切です。

企業の職場環境配慮義務とも関わる問題であるため、現状で改善の余地があるならば早急に見直しする必要があるでしょう。経営者層をはじめ仕事に関わる全ての人が知っておきたい、メンタルヘルスケアについて解説します。

メンタルヘルスケアの意義と重要性

ストレスフルな環境で仕事を続けることは、メンタル面だけでなく身体にも悪影響を及ぼします。メンタルヘルスケアは従業員個人だけの力では限界があり、企業による継続的なアプローチも欠かせません。

従業員が心身ともに健康で元気に働き続けることは、従業員本人とその家族にとって幸せなことであり、企業にとってもプラスになります。企業の活性化は社会全体にも波及し大きな影響をもたらすことは明らかです。

また、多様性の大切さが叫ばれ個人の尊厳や自由がより尊重されるようになった現代、すべての働く人にとってメンタルヘルスケアは重要な課題であるといえます。

メンタルヘルス3段階の予防方法

職場で企業と個人が一体になって実践できる3段階の予防法があります。まずは不調者を出さないことが最大の予防になりますが、悩みや大きなストレスを抱える人を早期発見して環境改善を目指すことが重要です。具体的な３段階の予防について確認してみましょう。

一次予防

一次予防とはメンタルヘルスの不調を未然に防ぐアプローチのことをいいます。精神的な不調を抱える要因はさまざまで、原因となる複数の悩みやストレス源が複雑に絡み合っていることもしばしばです。特に仕事に関わるストレスは同じ職場でも人によって感じ方が違います。

一次予防は、そのストレス源をできる限り無くし心身の負担を軽くしよう、という予防法です。まずは自身が抱えるストレスに気付くことが大切で、心身に症状が表れる前に早めのケアが望まれます。

二次予防

二次予防とはメンタルヘルスの不調を早期発見、治療することです。メンタルの不安や不調から身体や生活面にも支障が出てくるケースは多々あります。元気が出ない、やる気が起こらないなど精神的な変化はもちろん、不眠や食欲の変化、原因不明の頭痛や腹痛が続くなどさまざまな症状が表れてくるのが特徴です。

不調を感じたら、産業医の診察やメンタルクリニックの受診により適切な治療を進めなければなりません。治療は症状の程度によって変わり、職場の配置転換やカウンセリングの継続、認知療法などを受け治癒を目指します。場合によってはしばらく休職する必要も出てくるでしょう。

三次予防

メンタルヘルスに不調を抱え休職した従業員への支援を三次予防といいます。具体的には、休職中の支援と復帰後のケア、そして再発防止です。

休職中も本人を気に掛け、医師などを通して状況を把握しておく必要があります。人員配置や業務内容などを見直し、復帰後にスムーズに仕事を進められる体制を整えておかなければなりません。また、復帰は短時間から進め徐々に慣らしていくなど本人に合わせた対応をすることが重要です。

再発防止のために環境に問題がある場合は改善に努め、休職者と近い仕事をしていた従業員も何らかの問題を抱えていないか確認します。

メンタルヘルスケアの基本 | 4つのケア

職場でできるメンタルヘルスケアは、事業者、管理監督者、従業員個人などが一体になって進めるとうまくいきやすいものです。そのためにはお互いの信頼関係やコミュニケーションの取りやすさなどが重要になってくるでしょう。こちらでは基本の４つのケアについて紹介します。

1. セルフケア

労働者自らが行うケアのことです。自分が感じているストレスに気付き、それを発散したり低減させたりして重症化を予防します。ストレスやメンタルヘルスについての正しい理解と、進んで実践していく気持ちが大切です。ストレスの感じ方や捉え方が個人で違うように、対処法も人それぞれ異なります。

また、組織をまとめる管理監督者自身もセルフケアが必要です。事業主は立場も考慮しつつ、全ての従業員のセルフケアを推進していかなければなりません。

2. ラインケア

組織の上司が管理監督者となり、従業員に対して行うケアです。職場環境の把握と改善を続け、ストレスや負荷の掛かりにくい環境を作る必要があります。組織内で同僚同士や上司に相談しやすい雰囲気にすることも大切です。また、管理監督者は従業員の異変や不調をいち早く感じ取る能力も必要であるといえます。

従業員のさまざまな相談にのる役割も担い、不調者や休職者などが出た際は回復と復職などの支援の中心になって動かなければなりません。

3. 事業場内産業保健スタッフによるケア

事業所内の産業医や保健師などのスタッフにより、管理監督者も含めた従業員のケアを行います。2015年12月から、従業員が常時50人以上在籍する事業所においては産業医の選任が義務になりました。

医療関係者やカウンセラーといった専門家が介入することで、組織内だけでは解決できない問題や個人のメンタルヘルスの医療的ケアが可能になります。プロの目線からアドバイスを受け、具体的なメンタルケアの計画立案や休職者の復帰支援が可能です。事業所外とのネットワークにつながりやすい点も心強いでしょう。

4. 事業場外資源によるケア

事業所外で医療機関などの専門的な機関とつながり、第三者機関によるバックアップ体制を整えておくとよいでしょう。地域産業保健センターや医療機関、各種相談窓口などと提携し、メンタルヘルス問題に備えます。また、休職者の支援は就労支援プログラムを扱う機関の力を借りることも有効です。

精神的な不調を抱える従業員が表れてから慌てて専門機関を探すのではなく、予防の観点からも各種専門家とネットワークを形成しておくことは重要です。

メンタルヘルスケアの実践

こちらでは具体的にメンタルヘルスケアの実践について解説します。メンタルヘルス疾患者を出さないための対策が第一ですが、メンタル不調者が表れた際には早期発見と治療を進めなければなりません。まずはストレスやメンタルヘルスについての正しい知識を身に付けましょう。

社員教育と研修

メンタルヘルスケアの重要性を理解することから始まります。従業員一人ひとりが心身の健康維持増進を意識し、自らストレスマネジメントをできるようになることを目標に研修や勉強会などの実施が有効です。

研修は数カ月かけてじっくり学ぶタイプや、動画視聴、e-ラーニングなどの媒体を使って働く場所に関わらず研修できるものなどが選べます。

職種によって抱える悩みの性質は異なり、管理職や一般従業員などでも違いがあるでしょう。個々に合わせた研修制度がさまざまあるため、自社に合った社員教育を進めていくことが大切です。

職場環境の現状把握と改善

職場の現状把握をすることで問題点が見えてきます。従業員への聞き取りやアンケートを実施してもよいでしょう。問題点をそのままにしておくことは、働く上で精神的・身体的な負荷を重ねることになるため、できる限り早急に改善し、さらなる健康経営の促進を目指します。

• 作業環境の管理：作業所の空調や湿度管理、防音や再考など
• 就業管理：過度な早出残業はないか、休日出勤の頻度や適切な休暇の管理
• 作業効率化：作業の無駄をなくし、必要があれば管理システムや機器のリニューアルをする
• ストレスチェック：定期的なストレスチェックを実施し、従業員の状況把握とともにストレス軽減対策をする

メンタルの不調への気付きと対策

本人がまず自分の不調に気が付きセルフケアができればよいですが、自分の状態に気が回らないこともあります。そのため、同じ職場で働く同僚や上司が従業員の変化に気付くケースも多いようです。

メンタルヘルス不調の兆候：遅刻早退の頻度が増加、過度な残業や休日出勤をしている、仕事の能率が悪くなる、覇気が無くなる、怒りっぽくなる、過食や拒食の傾向がみられる、睡眠の質が悪くなる、飲酒量が増える

このような状態に気が付いたら、上司が話を聞く（＝ラインケア）、産業医につなげる（＝事業場内・外資源ケア）など早めの対処をして重症化を防ぎます。

フォローアップ体制を作る

メンタルヘルス疾患を抱え休職の措置が取られることになったら、従業員へのバックアップ体制があるか無いかで回復速度やその後の業務にも違いが出てきます。産業医や精神科医などメンタル面でアドバイスができるスタッフの助言をもらいながら、人事などが窓口になり支援を続けましょう。

• 休職中も従業員の状態に合わせて適切な頻度で連絡を取り、職場と切り離された孤独感を感じないようにする
• 誰でも連絡できるようにするのではなく、連絡窓口は1つに絞る
• 休職中の経済的な不安を無くす
• 休職中に職場環境を整える
• 復帰する際は医師の判断により徐々に勤務時間を延ばす

メンタルヘルスケアを実践する上での注意点

メンタルヘルスケアは経営者層から実践し、社内で取り組んでいる姿勢を見せることで一般社員にも浸透していきます。社内整備を進める上で注意しておきたいことを確認しましょう。

• 健康情報などの収集はあらかじめ本人の同意が必要
• 健康情報の他、アンケートやストレスチェックなどは個人情報の取扱いに注意する
• 社員と会社だけでなくその家族の協力も必要なことを理解してもらう
• 「セルフケア」「ラインケア」「事業場内産業保健スタッフ等によるケア」「事業場外資源によるケア」を念頭に施策を推進する
• 従業員や家族に対してメンタルヘルスに関する知識の情報提供や、相談窓口の設置などを周知する

事業場外資源のメンタルヘルスケアとしてHELPOをおすすめします

メンタルヘルスケアに必要な４つのケアのひとつ「事業場外資源のケア」としてヘルスケアアプリのHELPOの利用がおすすめです。

スマートフォンのアプリから医師や看護師、薬剤師といった専門家に、メンタルの不調を感じたときに時間や場所を問わず相談ができます。働き方が多様化し、在宅勤務の社員も増えた現代に最適なサービスといえるでしょう。また、社員本人だけでなくご家族の体調不良の相談、必要があればオンライン診療も可能です。

いつでも相談できる場所があるということは、社員にとって安心につながりセルフケアの一助にもなります。

まとめ

メンタルヘルスケアは企業の健康経営に深く関わります。個人が自ら進んで行うセルフケア、事業場内外の産業スタッフによるケアなど従業員のための支援は、企業を守るためにも欠かせないものといえるでしょう。

専門的な知識によるプロのアドバイスを得られるHELPOは365日24時間、従業員の悩みや相談にお答えできるため、社外の相談窓口としておすすめです。

メンタルヘルスケアでお悩みの場合は、社外の相談窓口の一つとしてHELPOの導入を検討されてみてはいかがでしょうか。