メンタルヘルスケアとは？4つのケアや具体例・方法をご紹介

過労や人間関係の問題などによりストレスを抱えるとメンタルヘルス不調を引き起こし、休職や退職に追い込まれてしまう恐れがあります。従業員の健康を保つため、メンタルヘルス不調を未然に防ぐために重要なのが「メンタルヘルスケア」です。

しかし、「メンタルヘルスケアについてあまりわかっていない」「何を実施すれば良いかわからない」という方もいるでしょう。そこで本記事では、メンタルヘルスの意味や対応方法、具体的な企業事例をご紹介します。

メンタルヘルスケアとは？簡単にご紹介

メンタルヘルスケアとは、会社に勤務する全ての人が健康的でいきいきと働けるような支援の実施や、その活動がスムーズに行えるような仕組みを作り、実践することを言います。

全ての社員を対象にしており、「健康な人」「精神に負担がかかっている人」「精神疾患に苦しんでいる人」など、その人の状態にあったケアをすることです。

精神障害の労災認定状況

厚生労働省の「産業保健の現状と課題に関する参考資料」によると、平成14年には精神障害の労災認定は100件でしたが、平成18年には205件、平成23年には325件、令和3年には629件でした。件数の変化をみてわかる通り、精神障害の労災認定状況は増加の一途を辿っています。

仕事や職業生活に関する強いストレスのある労働者の割合

厚生労働省の「産業保健の現状と課題に関する参考資料」によると、仕事や職場生活に関する強いストレスのある労働者の割合は、昭和57年は50.6％、そこから上昇して平成9年には62.8％、その後下降や上昇を繰り返し、令和3年は53.3％でした。上昇傾向にはないものの、労働者の半分が常にストレスを抱えていることがわかります。

メンタルヘルスケアの4つのケア・職場における対応方法とは？

メンタルヘルスケアには、厚生労働省の「労働者の心の健康の保持増進のための指針」で示されている4つのケアがあります。ここではケア別の職場における対応方法を解説します。

セルフケア

「セルフケア」とは、従業員本人がストレスに気付き、対処することです。セルフケアの対象は従業員だけではなく、管理監督者も含めた働く人全員です。働く全員がそれぞれ個人で取り組む「セルフケア」がメンタルヘルス対策の第一歩になります。

セルフケアでは、職場でセミナーを実施したり情報提供したりして知識を普及させる必要があります。また、ストレスへの気付きを促すストレスチェックの実施もセルフケアの一つです。

ラインによるケア

「ラインによるケア」とは、管理監督者が部下に対して行うケアのことです。日頃から職場に目を配ったり部下の相談に応じたりして、部下の異変（早退や遅刻、ミスの増加など）に気付き、対応できるようにします。また、職場環境の改善やメンタルヘルス不調者の職場復帰支援を行い、職場の活性化を目指します。

事業場内産業保健スタッフ等によるケア

「事業場内産業保健スタッフ等によるケア」とは、産業医や産業保健師など、専門的な知識を持つスタッフによるケアのことです。規模が大きい組織では、産業医や保健師以外にも、看護師、心理士などが在籍しています。

従業員や管理監督者に対するセミナーの実施や、メンタルヘルス対策の企画立案、社内の環境整備、事業場外資源との連携などさまざまな活動があります。

事業場外資源によるケア

「事業場外資源によるケア」とは、外部の相談機関や専門家などによるケアのことです。メンタルヘルスには専門的な知識が欠かせないため、外部の専門家による支援を受けた方が効果も高まります。外部の専門機関や専門家には、「こころの耳相談センター」「産業保健総合支援センター」「従業員支援プログラム」などがあります。

事業場内産業保健スタッフとの協力や情報提供、職場復帰における支援などが活動内容です。

メンタルヘルスケアの利点とは？

メンタルヘルスケアの利点には、以下の2つが挙げられます。

• 労働災害を予防する
• 従業員の生産性が向上する

ここではそれぞれの詳細を解説します。

労働災害を予防する

メンタルヘルスケアによって、過労死などの労働災害を予防できます。また、精神障害により休職する人を減らすことにも繋がります。精神障害や過労死は、仕事による過労やストレスが原因です。

つまり、ストレスに気付き、自分で対処したり職場改善したりできれば精神障害や過労死が起こる可能性を減らせるということです。メンタルヘルスケアを行えば、職場の労働力をきちんと確保することにも繋がります。

従業員の生産性が向上する

メンタルヘルスケアにより、従業員が心身ともに健康的な状態で働けます。メンタルヘルスが健康的でない状態で働き続けると、モチベーションも上がらず、生産性も下がってしまう可能性が高いでしょう。健康的な状態で働けることは、本人の幸福にも繋がり、結果として生産性も向上します。

従業員にモチベーション・幸福度の高い状態で働いてもらい、生産性を向上させるためにも、メンタルヘルスケアは欠かせないと言えるでしょう。

企業によるメンタルヘルスケアの具体事例は？3つご紹介

企業によるメンタルヘルスケアの具体事例をご紹介します。

ベネッセコーポレーション

ベネッセコーポレーションでは、産業保健と人事労務のチームで対応する「相談窓口」を設置。仕事や人間関係、キャリア関連などさまざまな相談内容に対応しています。メンタルヘルス研修ではラインによるケアを充実させ、従業員の不調への早期発見・対応を可能にしています。

職場復帰する従業員に対しては、現在の状態を知るとともに従業員の不安を取り除くため、復帰前に上司との面談を実施。復帰した後も定期的に産業医面談を行うなど、職場復帰支援にも力を入れています。

TOTO

TOTOでは、「健康管理」「メンタルヘルス対策」「感染症対策」「健康増進（健康づくり）」の4つを取り組みとして掲げています。2006年に「予防・リスク管理型」のヘルスケアセンターを設立。病気や体調不良が起きてから対処するのではなく、社員の健康意識を高め、従業員自身が健康管理や健康増進に取り組めるような環境づくりを推進しています。

具体的には、産業保健スタッフによる面談を実施して相談しやすい関係を作ったり、「相談窓口カード」を作成し、イントラネットへ掲載・配布をしたりしています。

ハウス食品グループ

ハウス食品グループでは、ストレス状態を調べられるような簡単な検査を定期的に実施。ストレスチェックでは検査結果を集計・分析し、環境改善や高ストレス者の早期発見に繋げています。

セルフケアやラインによるケアでは、産業医による講話やマネジメント研修などにより、メンタルヘルス知識の共有やマネージャーのスキルアップに繋がる学習を行っています。心の健康を維持・増進するために、コミュニケーション推進として社内SNSや1on1ミーティングなども実施しています。

メンタルヘルスケアなら「HELPO」

メンタルヘルスケアを取り入れる場合、どのような対策をして良いかわからない方もいるでしょう。そのような方におすすめなのがヘルスケアアプリ「HELPO（ヘルポ）」です。「HELPO」は従業員が不安に思った時や不調を感じたタイミングで、スマホアプリからチャットで医療専門チームに相談できるサービスです。

24時間365日いつでも利用できるため、忙しい従業員でも時間のある時に相談できます。医療専門チームには全国各地から集められた医師や看護師、薬剤師が在籍しており、幅広い相談内容に対応できます。従業員が自身のメンタルヘルス対策をする「セルフケア」として有効に利用できるでしょう。

また、他にもオンライン診療や病院検索など、従業員の健康管理に便利な機能も充実しています。気になる方はぜひ導入を検討してみてください。

メンタルヘルスケアは重要

メンタルヘルスケアは、全ての社員に健康的に働いてもらうために重要な対策です。従業員のメンタルヘルス不調はモチベーションを低下させ、生産性を下げてしまうため、企業の業績に悪影響を与える恐れもあります。また、優秀な人材の流出に繋がる可能性もあります。

従業員に、健康的に長く働いてもらうためにも、メンタルヘルスケア対策を行いましょう。気軽に取り入れられるメンタルヘルス対策には、ヘルスケアアプリ「HELPO」の導入もおすすめです。ぜひ検討してみてください。