特定保健指導を受けることは、生活習慣病の予防にとってとても重要です。しかし、社員に受けるようにすすめると、「しつこい」と言われてしまい、受けるのを断られるケースもあります。

断られないように特定保健指導をすすめることができれば、社員の健康は増進し、企業にとっても生産性の向上などのメリットが生まれます。

そこでこの記事では、特定保健指導を受けるべき理由や、メリット、受けないリスク、対象者の選定基準、推進方法やコツについて、詳しく解説します。

しつこい？特定保健指導を受けるべき理由とは？

特定保健指導を受けるべきだと社員にすすめると、「またか、しつこい」と言われてしまうかもしれません。しかし、それでもやはり、すすめるべきなのです。

そもそも特定健診や特定保健指導とは何なのか、それらの実施内容、特定保健指導をしつこいと言われてもすすめるべき理由を詳しく解説します。

特定健診・特定保健指導とは何か

特定保健指導とは、生活習慣の改善が必要な人に対して、個人の特性、メタボリックシンドロームのリスク数に応じて行われる、医師や保健師などによる保健指導のことです。

特定保健指導の対象者かどうかを判断するために、特定健診（特定健康診査）が、医療保険者によって実施されます。メタボリックシンドロームのリスクの有無を検査して、リスクのある人の生活習慣を改善していくための保健指導につなげていくのです。

特定健診の結果に基づいて、メタボリックシンドロームのリスク数が算出され、生活習慣の改善のきっかけを作る「動機付け支援」と、生活習慣の改善を継続的に支援する「積極的支援」の2つのタイプの特定保健指導がなされます。

特定健診と特定保健指導の実施内容

特定健診では、腹囲、体重、血糖値、血圧、脂質、肝機能、尿などについて検査が行われます。結果が基準値内であれば、指導の対象にはなりません。もちろん、基準値を超えた場合は、精密検査や医療機関の受診をすることになります。健康と生活習慣病の間に存在するのが、結果が正常値よりも高く生活習慣の改善が必要なケースです。

具体的には、内臓脂肪蓄積、高血圧、脂質異常、高血糖、喫煙歴など、生活習慣病の危険因子がいくつあるかということに、年齢も加味されて、生活習慣改善の必要性のレベルが判定されます。この人が生活習慣の改善支援の対象者として、特定保健指導を受けることになります。

特定保健指導の支援内容のタイプは「動機づけ支援」と「積極的支援」の2つです。
まず「動機付け支援」における支援内容は次の通りです。

まず、保健師や管理栄養士等との個別面談やグループ学習により、生活習慣を見直して、それぞれのライフスタイルに合った目標を設定します。そして、実行できるようなきっかけ作りを支援します。

自分で行動目標に沿って、生活習慣の改善を実施します。3か月後に、生活習慣の改善状況、腹囲、体重、健康に対する意識の変化などについて確認します。

一方、「積極的支援」における支援内容のスタートは、「動機付け支援」と同様ですが、継続的に支援する点が異なります。

支援開始から、数回にわたって連絡を取り合い、中間面接も行い、生活習慣の改善を支援します。3か月以上経過した後に、生活習慣の改善状況、腹囲、体重、健康に対する意識の変化などについて確認します。

特定保健指導をしつこいと言われてもすすめるべき理由

社員の中には、特定保健指導を受けるようにすすめると、「しつこい」と言って断る方もいるかもしれません。しかし、そう言われてもすすめるべき理由があります。

生活習慣病は、自覚症状がなくても進行してしまいます。気づいた時には発症しており、闘病生活が長く続き、後遺症も残り、介護が必要になったりするケースもあります。最悪の場合、命を落としてしまうこともあり得ます。

メタボリックシンドロームは、生活習慣病の発症前の段階、いわば第一歩です。重症化する前に早期発見をすれば、改善することが可能です。未病段階で対応すれば病気にならなくてすみますが、放置しておけば、病気が進行してしまい、治療が困難になってしまいます。

特定保健指導のメリット　

特定保健指導を受けると、様々なメリットが期待できます。どのようなメリットがあるのか、正しい知識を持たずに受けるか受けないかを決めてしまうのは、残念なことです。

対象者、企業、それぞれにとって、特定保健指導を受ける、受けさせるメリットを説明します。対象者に「しつこい」と言われる前に、特定保健指導のメリットを説明し、推進を図りましょう。

【対象者】健康的な生活が手に入る

特定保健指導の対象者、すなわち社員にとってのメリットは、健康的な生活が手に入ることです。具体的には、次の通りです。

• 検診結果の内容が理解できる
  特定健診の結果をもとに、保健師や管理栄養士と面談を行い、今後の生活習慣の目標を立てます。検診結果の内容は数値データの羅列にしかすぎませんが、実はその中に、自分の健康についての重要な情報が含まれていることと、データの意味が理解できるようになります。
• 生活習慣を改善するきっかけが得られる
  食生活や運動などの生活習慣は、自分一人の力ではなかなか改善することが難しい場合があります。実践しなくてはいけないと思いつつも、第一歩が踏み出せず、先送りにしてしまうことは誰にでもあります。特定保健指導によって、生活習慣を改善するきっかけが得られます。
• 無料で、専門家に生活習慣の改善のサポートをしてもらえる
  今のままの生活習慣ではよくないとわかっていても、実際に、どのように改善したらいいのかわからないこともあるでしょう。保健師や管理栄養士などの専門家の力を借りて、適切な改善方法を知ることができます。しかもサポートは無料で受けられます。
• メタボリックシンドロームや肥満の改善ができる
  生活習慣の改善によって、体重や腹囲が減少するなど、メタボリックシンドロームや肥満の改善にもつながります。
• 生活習慣病の予防・改善ができる
  糖尿病などの生活習慣病にかかると、合併症を引き起こすこともありますし、家計からの医療費の支出が増えます。また、継続的に通院や入院をすることになり、日常生活や仕事にも影響が与えられます。特定保健指導によって、生活習慣病の予防・改善ができるので、医療費を抑制し、精神的ストレスを減らせます。

【企業】健康経営の積極姿勢が認められ社会的評価を得られる

特定保健指導を社員に受けさせることによって企業が受けるメリットは、次の通りです。

• 健康経営の積極姿勢が社会的に評価を受ける
  企業に実施義務があるのは、健康診断だけです。しかし特定健診を実施し、特定保健指導を社員に受けさせているということは、社員の健康管理を実践している「健康経営」を行っているとみなされます。
  これは社会的に評価を受ける大きなポイントです。結果的に、企業のイメージを良いものにします。
• 社員のパフォーマンスが向上し、生産性が向上する
  特定保健指導によって、生活習慣が改善されて社員の健康が保たれれば、社員のモチベーションや集中力がアップすることが期待できます。結果として、社員のパフォーマンスが向上し、生産性が向上することになります。
• 緊急入院・長期療養する社員が減少し、社内の人的資源を低下させない
  長期的に考えると、特定保健指導の影響は、指導を受けた社員が生活習慣の改善に取り組むことだけではありません。本人の健康に対する意識を向上させながら、その意識変革の影響は、他の社員にも及ぶ可能性があります。

ひいては、会社ぐるみでの健康への意識の向上につながっていきます。すると、社内の健康レベルが上がり、緊急入院・長期療養する社員が減少し、人的資源を低下させないという効果が生まれるでしょう。

特定保健指導を受けないリスク

特定保健指導を受けないと、特定健診の結果から判明した、メタボリックシンドロームのリスクを積極的に減らすことができません。その結果、対象者である社員は生活習慣病になる可能性が高まります。

また、企業にとっては、健康を損なった社員が長期離脱してしまうことによって、経営に影響が出てしまいます。

対象者と企業それぞれにとっての、特定保健指導を受けないリスクについて説明します。

【対象者】通院や体調不良による生産性低下など

対象者が特定保健指導を受けないと、健康問題を引き起こすリスクが高まります。その結果、通院・入院を余儀なくされることになり、生産性が低下してしまうことが懸念されます。

例えば、50歳の会社員Aさんは、45歳の時に受けた特定健診でメタボリックシンドロームのリスクが高いという結果が出ましたが、特定保健指導を受けず、生活習慣の改善に取り組んできませんでした。

その結果、糖尿病の初期症状が見られるようになりました。体力が低下して、いつもだるいような状態が続き、ずっと風邪を引いているような感じになりました。しょっちゅう通院したり、仕事を休んだりする日々が続きました。

医師とも相談の上、生活習慣の改善に取り組むことにしました。もっと、早期に特定保健指導を受けていれば、早期に改善していた可能性がある事例です。

【企業】主力社員の長期離脱など

社員に特定保健指導を受けさせないと、企業にとっても大きなリスクがあります。健康を損なった主力社員の活力低下や長期離脱などにより、経営が不安定になってしまいます。

上記の会社員Aさんは、IT 系の企業にてあるプロジェクトのリーダーを務めていました。さまざまな専門スタッフを統括する重要な役割です。ところが健康不安により、自ら、リーダーを続けることはできないと考え、企業に降板を訴えました。

Aさんの上司は1スタッフならいざ知らず、プロジェクトリーダーをすげかえることは、プロジェクトの推進にとって大きな損失であると判断し、なんとか思いとどまってくれるようにAさんを説得しました。

このように、特定保健指導を受けて、早期に生活習慣病の予防・改善を行っていれば防げたはずの健康問題も、一旦進行してしまえば、及ぼす影響は大きくなってしまいます。

特定保健指導の選定基準とメタボリックシンドロームの診断基準

特定健診の結果を受けて、特定保健指導対象者が選定されます。そのことを「階層化」といいますが、階層化は決められた選定基準に沿って行われます。また、階層化とは別に、メタボリックシンドロームの診断基準があります。

特定保健指導対象者の選定基準（階層化）とメタボリックシンドロームの診断基準それぞれについて解説します。

特定保健指導対象者の選定基準（階層化）

まず、タイプを判定するために着目されるのが、腹囲とBMIから判定される内臓脂肪の蓄積です。腹囲が男性85cm以上、女性90cm以上である「内臓脂肪型肥満A」と、腹囲が男性85cm未満、女性90cm未満かつBMIが25以上の「内臓脂肪型肥満B」に分けられます。

この他に、健診結果と質問票により追加リスク数が判明します。項目としては、血糖、脂質、血圧です。さらに、以上の3項目の中にリスクが1つでもある場合には、喫煙歴もリスクとして追加されます。

「動機付け支援」は、内臓脂肪型肥満Aでリスクが1つ、内臓脂肪型肥満Bでリスクが1～2つの人が対象になります。

「積極的支援」は、内臓脂肪型肥満Aでリスクが2つ以上、内臓脂肪型肥満Bでリスクが3つ以上の人が対象になります。

メタボリックシンドロームの診断基準

日本では2005年に、8つの医学系学会が合同でメタボリックシンドロームの診断基準を作りました。

腹囲により内臓脂肪の蓄積を判定し、高蓄積とされた場合で、血圧、血糖、血清脂質のうち2つ以上が基準値から外れたリスク項目である状態が、メタボリックシンドロームと診断されます。また、内臓脂肪が高蓄積で、リスク項目が1つの場合は、メタボリックシンドローム予備軍とみなされます。

この表を見てもわかるように、特定保健指導の選定基準の方が、メタボリックシンドロームの診断基準よりも厳しいのです。

コラボヘルスで特定保健指導の取り組みを推進する

特定健診と特定保健指導の取り組みを推進するために欠かせないのが、健康保険組合などの保険者と企業による、コラボヘルスです。

そもそも、コラボヘルスとはどのようなものなのか、しつこいと思われがちな特定保健指導を有用なものに変えていくためにはどのようなことをしなければならないのか、について説明します。

コラボヘルスとは

コラボヘルスとは、健康保険組合などの保険者と企業が積極的に連携し、明確な役割分担と良好な職場環境のもと、従業員と家族の予防・健康づくりを効果的・効率的に実行することです。

社員の健康を保つための特定健診と特定保健指導は、健康保険組合などの保険者に、実施が義務付けられている取り組みです。しかし、特定保健指導の推進のためには、企業との連携を図る、コラボヘルスが欠かせません。

健康保険組合だけが特定保健指導を推進しようとしても、現場の企業と健康課題の特定や健康施策の共有をしなければ、効果的かつ効率的に取り組みを進めることは難しいでしょう。

リスクを社員に理解してもらうためにできる健康経営

しつこいと思われがちな特定保健指導を有用なものに変えるためには、健康経営という考え方を導入すると効果的です。

健康経営とは、社員の健康を経営的視点から考えて、戦力的に実施する経営手法として位置づけることです。社員の健康を保つことは、単なる福利厚生の課題にとどまらず、経営戦略なのです。

社員に特定保健指導を受けさせることは、企業の社員へのサービスではなく、企業にとってのリスクマネジメントであり、同時に生産性向上のための施作なのであることを、社員に理解してもらう必要があります。

企業に健康経営を導入することによって、社員の健康への意識を向上させることが期待できます。

「しつこい」と言われない特定保健指導推進のコツ

特定保健指導を推進するにあたって、「しつこい」と言われないようにするためにはどのように点に気をつけたらいいのでしょうか。企業が社員に受けさせるためのコツがあります。

特定健診の「節目健診化」、就労時間内実施などの配慮、健康管理アプリの活用について解説します。

特定健診の「節目健診化」

特定保健指導などの取り組みは、長期的に見ると効果が期待できるのですが、短期的には結果が出ないものです。生活習慣の改善に取り組んだことにより、後々発生したであろう病気を予防することになるからです。

そのため、生活習慣病への意識が高くないと思われる30歳代などの若年層からの、定期的な健診実施が大切です。

例えば、30歳、35歳の節目年齢の時に、「節目健診」を行うことが考えられます。「節目健診」では、通常の定期健診項目に加えて、特定健診項目を実施します。生活習慣を見直すきっかけを、若年層に与えるのです。

就労時間内実施などの配慮をする

特定保健指導を受けなさいと社員に伝えるだけではなく、企業側も、受けやすい環境づくりをしなければ、実際の取り組みは進みません。

具体的には、就労時間内に特定保健指導を受けられるように体制整備をすることや、必要に応じて、就労時間内に受診することも可能であるように就業体制を見直すことなどが考えられます。

健康管理アプリなどで取り組みやすい環境を整える

社員が特定保健指導を受けたとしても、ただ受けただけでは社員本人の自己努力に依存することになってしまいます。それでは、本来の目的である健康を保つという成果を得にくい得にくい状況に陥る可能性があります。

企業としては、特定保健指導を受けた後のサポート体制を整えることも非常に重要です。

健康経営を進めるために、活用できる健康管理アプリなどの健康サポートサービスがあります。企業が適切な健康サポートサービスを導入することによって、特定保健指導を推進しやすい土壌を作れます。

例えば、社員ごとの健診結果や特定保健指導の対象者などのデータを管理し、受診者のアフターケアを行い、ストレスチェックなども行えるサービスがあります。

また、社員に対して、毎日アンケートを配信して、健康状態を管理して、健康データを可視化するサービスなどもあります。企業と社員の状況に応じて、適切なサービスを選択して、健康管理に役立てましょう。

メタボ改善をサポートする健康医療相談アプリ「HELPO」

特定保健指導を推進するにあたって、その内容と親和性の高い健康医療相談アプリが「HELPO」です。

病院を受診するほどではないが、軽い体調不良があっても、つい放置してしまうものです。そのような時は、「HELPO」にて、医師・看護師・薬剤師による医療専門チームに気軽に健康医療相談をして、チャット形式でアドバイスをもらうことができます。24時間365日体制で受け付けていますので安心です。

体調不良だけではなく、健康についての気になること、生活習慣についても相談できますので、生活習慣の改善、特定保健指導の推進には心強い味方です。

まとめ

特定保健指導を受ければ、生活習慣の改善によって、メタボリックシンドロームの重症化を防ぎ、将来の生活習慣病の芽をつむことができます。社員は健康的な生活が手に入りますし、企業は、健康経営の積極姿勢が認められ社会的評価を得られると共に、生産性の向上も期待できます。

特定保健指導の推進にあたっては、「しつこい」と言われないように健康アプリを活用するなどのコツをつかみましょう。

ヘルスケアテクノロジーズでは、特定保健指導を推進したいなどのご相談を承ります。健康医療相談アプリ「HELPO」をご用意して、企業様からのお問い合わせをお待ちしております。