産業医面談とは、従業員が心身共に健康的に働くことをサポートするために産業医と従業員が1対1で行う面談のことです。産業医面談では、健康診断やストレスチェックの結果、メンタルヘルス不調に関する悩み、休職・復帰などさまざまな内容について話されます。

特に、長時間労働者への産業医面談は労働安全衛生法により義務付けられています。しかし、産業医面談を「意味ない」と感じてしまい、拒否する従業員がいるのも事実です。なぜ「意味ない」と感じてしまうのでしょうか。

本記事では、産業医面談は意味ないと従業員が感じてしまう理由や面談を実施する企業側のメリット、従業員が面談を受けてくれない場合の対策を解説します。

「産業医面談は意味ない」「必要ない」と従業員が感じてしまう理由

従業員が「産業医面談は意味ない」「必要ない」と感じてしまう理由はなぜなのでしょうか。ここでは、その理由を7つ解説します。

内容の表面的なアプローチ

産業医との面談が一般的かつ抽象的な内容に留まる場合、従業員は自分の具体的な悩みや問題に対する解決策が提供されないと感じるかもしれません。また、名前を登録しているだけで実際に業務を行っていない産業医がいる企業もあり、そのような場合は意味がないと思われてしまうでしょう。この場合、職務巡視など必要な業務を実施しないと違法とみなされ罰金を科される恐れがあるため注意が必要です。

信頼の欠如

産業医と従業員との間に十分な信頼関係が築かれていないと、従業員は自分の悩みや問題を正直に話すことが難しくなります。もちろん、初回は信頼関係がないことがほとんどです。まずは、悩みや問題を相談しやすい環境を作ることが大切になるでしょう。

プライバシーの懸念

従業員の中には、産業医と面談したことで自分の健康や職場での悩みが会社に漏れるのではないかと懸念する方もいます。そのような不安を持つ従業員は、真実を話さないか面談を避ける場合もあるでしょう。

継続性の欠如

一度の面談だけでその後のフォローアップがない場合、従業員は「一度だけの形式的なもの」と感じてしまう可能性があります。継続性の欠如は従業員の健康維持ができずメンタルヘルス不調に発展してしまう恐れもあるため、注意が必要です。

リソースやサポートの不足

産業医が提案する解決策やサポートが実際に提供されなかった場合、従業員は面談の効果を疑問視するかもしれません。せっかく相談したのに、改善されなかったら「意味ない」と思われてしまいます。必要に応じ、事業場に意見するなど職場環境改善に向けて行動することが重要です。

従業員の認識や期待

産業医の役割や面談の目的についての従業員の理解が不十分であると、その価値を正しく認識できない場合があります。産業医面談の目的や効果を伝えるなど、会社側から従業員に情報を提供することが重要です。

適切なタイミングの欠如

産業医が常駐していない企業もあります。その場合、産業医面談のスケジューリングが従業員の都合や状況を考慮できず、従業員が面談を受けにくくなるかもしれません。

産業医面談を従業員が受けることによる、企業側のメリット

産業医面談を従業員が受けることによる、企業側のメリットを8つ解説します。

従業員の健康の改善・維持

面談で従業員の健康状態や職場でのストレスの原因を早期に把握し、必要に応じて適切な対策を講じることが可能です。これにより、長期的な健康問題の発生を予防できます。

生産性の向上

健康な従業員は病気や心理的な不調が少ないため欠勤も減少します。また、健康的に働けるようサポートをしたりストレスのある環境を改善したりすることで、全体的な生産性が向上する可能性があるでしょう。

離職率の低下

従業員の健康や職場環境の問題に関して、面談で話を聞いてもらったり指導を受けたりすることでストレスが緩和し、心身が健康に保たれる可能性が高まります。メンタルヘルス不調の早期発見・予防にもつながり、離職率の低下やロイヤルティの向上も期待できるでしょう。

職場のモラル向上

産業医面談の実施により、職場のモラル向上が見込まれるでしょう。企業が従業員の健康や福利厚生を重視していると感じると、従業員の士気やモチベーションが向上します。

事業リスクの軽減

産業医面談で従業員の健康問題や心理的な問題に早期に対応できれば、労災や長期の休職など、事業運営に関するリスクを軽減できます。

企業イメージの向上

企業が従業員の健康を支援する取り組みを行っていることで企業の社会的責任を果たしているとの評価を受ける可能性があり、企業イメージの向上が期待できます。これは、採用市場でも有利に働くでしょう。

コスト削減

産業医面談の実施により、コスト削減が可能です。従業員のストレスに対して何も対策しない場合、メンタルヘルス不調などの病気に陥ってしまう恐れがあります。長期的な視点で見た場合、産業医面談で従業員の健康管理を行うことで医療費や欠勤によるコスト、新規採用や研修のコストが削減できます。

問題解決の早期化

産業医面談を通じて、職場の問題や困難な状態を早期に把握できます。産業医面談が行われなければ実際に問題が起こってから対策することになるため、時間がかかってしまう可能性があるでしょう。産業医面談で問題が早期に把握できれば、それに対する解決策を模索し、早めに解決できます。

産業医面談は強制できない。従業員が断ることもできる

産業医面談は体調不良の場合や休職・復職時などに実施されます。また、健康診断やストレスチェックの結果を受けて面談を実施する場合もあります。しかし、拒否された場合、従業員に対して、法的に面談を受けさせる義務は企業にありません。

本人が希望しない限りは強制も不可能です。面談が推奨される状況であったとしても、「プライバシー面が不安」「受ける意味がない」などの理由から面談を拒否する場合があります。

産業医面談以外で従業員に健康相談を受けさせるには？

産業医面談を受けてもらえない場合、従業員が何らかの病気を発症してしまう可能性があります。

従業員が面談を拒否する場合には、産業医が実施する面談以外の方法を利用するのがおすすめです。最近では、スマホアプリからいつでも医師や看護師などと相談できるヘルスケアアプリも出てきており、そうしたアプリを企業に導入することで対策ができます。

従業員の健康増進対策に「HELPO」

「プライバシーが守られるかが心配」「タイミングが合わない」などの理由により、産業医面談を受けてもらえない場合があります。しかし、面談を受けてもらわなければ従業員が健康を損ねてメンタルヘルス不調などの病気を発症してしまうかもしれません。そのような事態を避けるためにおすすめなのがヘルスケアアプリ「HELPO（ヘルポ）」です。HELPOは24時間365日、医師や看護師、薬剤師などの医療専門チームにいつでもチャットで相談できるスマホアプリです。

HELPOに在籍する医療専門チームは企業選任の産業医ではないため、プライベートなことでも話しやすいでしょう。また、忙しくて面談が受けられない場合でも、夜や朝方など時間が空いている時にHELPOを利用できます。不安に思った時にいつでも相談できるため、従業員の安心感にもつながるでしょう。産業医面談を受けてくれないことを悩んでいる方は、ぜひHELPOの導入を検討してみてください。

「産業医面談は意味ない」と従業員に感じさせないように

産業医面談は、従業員に長く健康的に働いてもらうためにも重要な取り組みです。しかし、従業員の中には忙しさや理解不足から面談を拒否する方がいるのも事実です。「産業医面談は意味ない」と感じさせないよう、産業医の目的やメリット、守秘義務などの情報をしっかりと伝える必要があります。それでも面談を受けてくれない場合は、いつでも健康相談が可能なヘルスケアアプリを導入するのがおすすめです。

ヘルスケアアプリの導入を考えているなら、「HELPO」を利用してみてはいかがでしょうか。HELPOは24時間365日、いつでも気軽に心や身体の悩みを相談できます。また、相談だけでなくオンライン診療も可能なため、従業員も喜んでくれるはずです。気になる方は、HELPOの導入を検討してみてください。