メンタルヘルスとは身体的な健康ではなく、精神的な健康のことです。メンタルヘルス不調に陥ってしまうと健康的に働けなくなり、休職や退職してしまう可能性もあります。そのため、企業でメンタルヘルス対策を行うことは非常に重要だと言えます。しかし、どのような対策をすれば良いかわからない方もいるでしょう。

そこで本記事では、メンタルヘルス対策について企業でできるケアや目的、具体例などを解説していきます。

企業ができるメンタルヘルス対策とは？4つのケアをご紹介

メンタルヘルス対策とは、従業員が精神的に健康的な状態でいられるように、企業がさまざまな対策を実施していくことです。企業で実施されるメンタルヘルス対策には、以下の4つの種類があります。

• セルフケア
• ラインによるケア
• 事業内産業保健スタッフによるケア
• 事業場外資源によるケア

ここでは4種類のメンタルヘルス対策について詳しく紹介します。

セルフケア

セルフケアとは、従業者が自分自身で実施するメンタルヘルス対策のことです。従業員が自分自身のメンタルヘルス対策を実施するためには、そのための知識が必要です。企業においては、自分でセルフケアを行えるように知識を教える研修や情報提供を実施するなどの支援ができます。

また、普段から医師などに相談できる環境があれば、そこで従業員自ら相談が可能です。セルフケアに必要な「自分のストレスへの気付き」「ストレスへの対処法の理解と実行」について理解してもらえるよう、企業が支援していきます。

ラインによるケア

ラインによるケアとは、主に職場における管理監督者（上司）がその職場における部下のメンタルヘルス対策をすることを言います。メンタルヘルス対策と言っても、何か特別なことをするというよりも、普段から声掛けをしたり異常があるときに気付いたりなど、知識に基づいて丁寧に人と向き合うようなイメージです。

他にも、日頃の職場環境を把握し、必要であれば改善も行います。また、休職していた従業員の職場復帰における支援もラインによるケアのひとつです。ラインによるケアを適切に行うためにも、管理監督者に対する研修は重要になります。

事業内産業保健スタッフによるケア

事業内産業保健スタッフによるケアとは、産業医や保健師、衛生管理者などの事業場内にいる産業保健スタッフや人事労務管理スタッフ、精神科医などにより行われるメンタルヘルス対策のことです。実施する内容は以下の通りです。

• 「セルフケア」「ラインによるケア」を実施する従業員たちに研修を行う
• 事業場のメンタルヘルス状況を改善するための対策を実施する
• 個人の健康情報の取り扱い
• 事業場外資源とのネットワーク形成やその窓口
• 職場復帰の支援

事業場外資源によるケア

事業場外資源によるケアとは、事業場外の地域産業保健センターや医療機関、都道府県メンタルヘルス対策支援センターなどにいる医師などと連携して実施するメンタルヘルス対策です。実施する内容は以下の通りです。

• 情報提供してもらうなど支援を受ける
• 事業場内とのネットワークの形成
• 職場復帰の支援

事業場外資源によるケアでは、事業場内にいるスタッフが外部機関と普段から連携してメンタルヘルス対策を実施していくことも重要になります。

企業が行うメンタルヘルス対策の目的は？

企業が行うメンタルヘルス対策には以下のような目的があります。

• モチベーション・生産性の向上
• 労働災害の防止
• 人手不足対策

ここではそれぞれの詳細について解説します。

モチベーション・生産性の向上

メンタルヘルスが安定し、常に前向きかつ健康的でいられるようになれば、仕事に対しても積極的に向き合えるようになるはずです。その結果、従業員が仕事により没頭できるようになり、仕事の生産性が高まることも期待できます。

従業員がストレスを抱えている状態であれば、生産性が落ちてしまいます。その状態を放置してしまえばいずれメンタルヘルス不調に陥り、休職や退職してしまう可能性もあるでしょう。従業員に健康的に長く働いてもらうためにも、メンタルヘルス対策は欠かせないと言えます。

労働災害の防止

メンタルヘルス不調が深刻化すると精神病を患ったり、最悪の場合は自ら命を絶ったりする可能性もあります。2010年代から進められてきた働き方改革の背景には、自殺などの労働災害を防止しようという意図がありました。その流れの中で労働安全衛生法などの法改正や、企業では健康経営を推し進めるという動きがあり、メンタルヘルス対策がますます注目されるようになりました。労働災害を防止するためにも、メンタルヘルス対策は欠かせないと言えるでしょう。

人手不足対策

メンタルヘルスを悪化させてしまうと、休職や退職などに至ってしまう人も多い傾向にあります。休職や退職により人手不足になれば、職場の仕事を回すのが困難になってしまうでしょう。また、他の従業員の負担が増え、ストレスがかかってしまう可能性もあります。

人手不足に陥れば新たに人を雇わなければなりません。休職者や退職者が多い職場では、従業員の採用コストや教育コストが結果的にかさんでしまう場合もあります。

企業ができるメンタルヘルス対策の具体例は？

企業ができるメンタルヘルス対策の具体例は、以下の2つが挙げられます。

• ストレスチェックを実施する
• メンタルヘルスについて研修する

ここではそれぞれの詳細を解説します。先述した4つのケアと合わせて、チェックしておきましょう。

ストレスチェックを実施する

企業は自社の従業員に「ストレスチェック」を受けさせることによって、従業員のメンタルヘルス対策を実施できます。「ストレスチェック」とは、ストレスに関する質問票に回答し、それを集計・分析することで従業員が自身のストレス状況を把握できる検査です。

ストレスチェックで産業医との面談が必要と認められた場合には産業医と面談し、産業医が勧告・助言することでメンタルヘルス対策になります。

メンタルヘルスについて研修する

メンタルヘルス対策を実施するには、まずメンタルヘルスやその対策への知識が必要になります。メンタルヘルスに対する正しい知識がなければ、有効な対処は難しいでしょう。「ラインによるケア」を行う管理監督者はもちろん、「セルフケア」ができるよう従業員にも知識を得てもらう必要があります。

そのために、多くの事業場では産業医による健康講話や研修などの形式で従業員にメンタルヘルス対策を教えています。

メンタルヘルス対策なら「HELPO」

メンタルヘルス対策を行うのに、どのようなサービスを利用するか迷っている方もいるのではないでしょうか。そのような方におすすめなのがヘルスケアアプリ「HELPO（ヘルポ）」です。「HELPO」は24時間365日、いつでも医師や看護師、薬剤師といった医療専門チームにチャットで相談できるスマホアプリです。

従業員の中には、産業医を含め企業内の人に相談しづらいと考える人もいるはずです。「HELPO」の医療専門チームは職場のメンバーではないため、気軽に話すことができるでしょう。ストレスを感じた時にいつでも相談できるため、メンタルヘルス不調の未然防止に繋げられます。メンタルヘルス対策として、ぜひ「HELPO」の利用を検討してみてください。

メンタルヘルス対策を実施しましょう

メンタルヘルス対策について、4つのケアや目的、具体的な対策についてご説明しました。

メンタルヘルス対策は、従業員が健康的に長く働いてもらうために重要な取り組みです。人手不足が叫ばれる昨今、メンタルヘルス不調により休職や退職者が出ると仕事が回らなくなったり、新たな人材の確保が必要になったりして大変な状況になってしまいます。今いる従業員に気持ちよく働いてもらうためにも、メンタルヘルス対策を実施していきましょう。

手軽にできるメンタルヘルス対策としておすすめなのが「HELPO」です。忙しくて病院に行けない方や、産業医に相談できない方でも気軽に利用できます。ぜひ導入を検討してみてください。