適応障害やうつ病など、最近ではメンタルヘルス不調の問題で休職する人が増えています。独立行政法人労働政策研究・研修機構の「過去1年間にメンタルヘルス不調で１カ月以上休業・退職した労働者のいる事業所割合は10.1％」によると、過去1年の間にメンタルヘルス不調で連続1ヶ月以上休業・退職した労働者がいた事業所の割合は10.1％であり、前年比0.9ポイント増加しています。

従業員が適応障害になった後に対策を考えていたら対応が遅くなってしまうため、いつでも対応できるよう備えておかなければなりません。そこで本記事では、適応障害の概要やうつ病との違い、会社の対応策について解説します。

適応障害とは？

適応障害は、ストレスフルな出来事に適応できずに起きる「病気」です。適応障害の原因には、例えば離婚、職場での問題、大きな引っ越し、病気などがあります。

適応障害の主な症状は無気力や集中力の欠如、学業や職場でのパフォーマンスの低下、物理的な苦痛、例えば頭痛や胸の痛みなどが挙げられます。適応障害は一般的に、ストレス源が現れてから3ヶ月以内に発症し、ストレス源が取り除かれた後も最大6ヶ月間続くことが多い傾向にあります。

ただし、ストレスの影響が長期間続く場合、症状はそれ以上持続することもあります。適応障害の治療は個々の症状と状況によりますが、一般的なアプローチとしてはカウンセリング、心理療法、薬物療法などがあります。

適応障害とうつ病の違いは何？

適応障害は特定のストレスフルな出来事や生活の変化（離婚、失業、引っ越し、大きな病気など）に対する反応として発症するものです。適応障害はストレス源が出現してから3か月以内に症状が始まり、原因が取り除かれれば最大6か月で症状が消えるのが一般的です。

一方、うつ病は生化学的、遺伝的、環境的要因などのさまざまな要因によって引き起こされる可能性があります。うつ病は一般的に深刻な症状を引き起こします。適切な治療なしには数ヶ月から数年にわたり続くことがあります。

従業員の適応障害に会社はどう対応するべき？10の対応策

従業員の適応障害に会社はどう対応したら良いのでしょうか。ここでは適応障害の方への10の対策を解説します。

適切な休暇

休養が必要な場合は、社員に病気休暇や有給休暇を取らせることが大切です。これは適応障害の回復にとって非常に重要な要素でもあります。

リソースとサポートの提供

社員に対し、メンタルヘルスのサポートサービス、カウンセリング、セラピーなど、利用可能なリソースの情報を提供しましょう。適応障害のきっかけは、新しい環境などに適応できないことへのストレスが原因です。ストレスや不安を相談できる場を利用できれば、病気の改善に役立つでしょう。

柔軟な勤務体制

社員が職場に復帰する際は、柔軟なスケジュールやテレワークなどの選択肢を提供することが有効です。必要に応じて社員の仕事量を調整したり、ストレスの原因となる特定の業務を減らしたりすることも有効な対策として挙げられます。

メンタルヘルス教育

職場全体でメンタルヘルスについての理解を深めるために、教育やトレーニングを提供することが大切です。これにより、社員が適応障害を抱える同僚を理解し、サポートできるようになります。また、症状を把握できるため、病気の早期発見にもつながるでしょう。

フィードバックとコミュニケーション

定期的なフィードバックとオープンなコミュニケーションを行い、社員が自身の状況について話しやすい環境を作ることも大切です。日々コミュニケーションを取るよう心がければ、社員の異変にも気付きやすくなるでしょう。

メンタルヘルスポリシーの策定

明確なメンタルヘルスポリシーを作成し、それを職場全体で共有しましょう。これにより、社員がメンタルヘルス不調に陥った際にどのような支援を受けられるか、どのようにその支援を求めるかを理解するのに役立ちます。

メンター制度

職場におけるメンター制度を設ければ、メンタルヘルス問題を抱える社員が相談可能な相手を持てます。メンター制度とは、在籍年数や年齢の近い先輩社員が後輩社員を支援する制度のことです。困った時に相談できるため、問題解決につながる可能性があります。また、このような対人支援は精神的な回復に大いに役立ちます。

健康促進活動

体調管理やエクササイズのような身体的健康に関連する活動もメンタルヘルスに良い影響を与えます。健康的な食事やエクササイズのプログラム提供などを検討してみると良いでしょう。

職場の文化改革

メンタルヘルス問題に対するスティグマ（烙印・汚名）をなくすために、開放的で支援的な職場文化を育てるよう努力することも大切です。マネージャーやリーダーがメンタルヘルスの重要性を認識し、それを公言すれば、職場のメンタルヘルスに対するスティグマを減らすことにつながります。

病院やカウンセラーとの協力

産業医などの医療専門家やカウンセラーと連携し、社員が必要とする支援を最適化することも有効です。産業医やカウンセラーと面談できる環境を整えたとしても、従業員が面談を希望しない場合もあるため、気軽に面談を受けられる体制づくりも大切になります。その場合は、後述するヘルスケアアプリを利用するのもおすすめです。

適応障害による休職の際に必要なこと・手続き

まず、主治医からの診断書を元に従業員と現在の状況や休職期間、今後のことについて話し合います。産業医を選任している場合は、産業医にも相談しながら話し合いを進めましょう。労災認定とみなされるかどうかを確認し、認定基準を満たしていたら休業補償申請をします。

特に、精神疾患による労災認定には時間がかかる傾向にあり、休業補償が支給されるまでは7ヶ月〜1年かかる可能性があります。その間の期間にお金をもらえるよう、傷病手当金の申請もしておくと良いでしょう。

復帰後の対応

休職期間の終わりが近づいたら、従業員に復職の意思の有無を聞き、復帰できそうなら産業医と話し合いながら復職プランを作り、実行します。復職プランとは復帰日や就業上の配慮など、個別的な支援内容を策定したプランのことです。例えば、最初の1週間は半日出社する、1～2ヶ月ごとに段階的に仕事の質・量を上げていくなどが挙げられます。

復帰後は頻繁に産業医とその従業員と面談を実施するようにし、健康状態をこまめに把握できるようにします。また、直属の上司と相談し、業務量を柔軟に調整できるようにしましょう。

適応障害で会社が対応できるもう1つのこと「HELPO」

従業員の適応障害への対応の一つに「病院やカウンセラーとの協力」を挙げましたが、そこで利用できるツールがヘルスケアアプリ「HELPO」です。24時間365日、医師や看護師、薬剤師などの医療専門チームにいつでもチャットで相談できます。社外の医療専門チームなので、上司や社内の産業医に相談しにくいことも話せるのも魅力です。

従業員が産業医に相談に来る時は症状が重症化している場合もありますが、「HELPO」なら不安を持った時にいつでも相談できるため、適応障害などのメンタルヘルス不調を未然に防ぐことにつながります。また、復職時の相談にも利用できます。適応障害を含めたメンタルヘルス不調の対策を考えているなら、ぜひ「HELPO」の導入を検討してみてください。

適応障害の対応策は会社全体で考えておくべき

適応障害は職場での問題や引っ越しなどのストレス源が原因で起こる精神的な病気です。従業員が適応障害になったら、休暇を与えたり勤務体制を変えたりするなどの対策が必要になります。適応障害になったら相談できる・回復まで休職できるよう、必要な対応策を会社全体で考えておきましょう。

適応障害への対策はもちろん、メンタルヘルス不調を未然に防ぐ対策としておすすめなのがヘルスケアアプリ「HELPO」です。24時間365日いつでも医療専門チームに相談できるので、従業員の安心感につながります。