メンタルヘルスの不調は相談窓口を利用して早期解決 | 窓口設置のポイントも

メンタルヘルスの不調を感じたら、まずは適切な相手に相談することが重要です。精神的な不調は全身の不調にもつながり、少しずつ身体を蝕んでいきます。重症化を防ぐために早期発見と早急な治療を進めなければなりません。

今回はメンタルヘルスに問題を抱えた際の相談先や、社内外の相談窓口設置について詳しく紹介します。メンタルヘルスに関わる相談窓口設置を考える際の参考にしてください。

メンタルヘルス相談のタイミング

メンタルヘルスに不調を感じたら、自分だけで抱え込まず誰かに話を聞いてもらう必要があるかもしれません。相談のタイミングは不調が2週間続いたころです。できる限り早期に相談して心を軽くし、治癒を進めることで解決も早くなります。

身体や心の小さな不調が続くとき

日常で感じる体調不良や気分の変化などは誰にでも起こることです。しかし小さな不調が重なり長期間続いた場合には、精神的なSOSが出ているのかもしれません。大丈夫だと思っていても急に大きな反動が来ることもありえます。

2週間以上の原因不明の不調が続いたときが、病院を受診したりメンタルヘルス相談をしたりするタイミングです。下記のような症状が続くようであれば、相談を検討してみてください。

• 気分の落ち込み、不安感
• やる気が起きない
• 食欲の減退
• 不眠や朝起きられないなど睡眠障害
• 頭痛や腹痛が続く
• 休んでも疲れが取れない感じがする

放っておくのは危険

そのうち治るだろうと我慢したり、時間が無いからと症状を見て見ぬふりをしたりしているとメンタルヘルスへのダメージはどんどん大きくなってしまいます。

メンタルヘルスの不調を放置しておくと、休職や退職となることも少なくありません。なんとか業務を続けていても、取り返しのつかないミスやトラブルにつながってしまうことも考えられます。メンタルヘルスの不調を感じたら早めに相談して解決の糸口を見つけましょう。

メンタルヘルスに不調を感じたら|相談者の選び方

メンタルヘルスの問題は、誰かに早めに相談することで重症化を防ぐことができます。不調が続き、誰かに相談したい・話を聞いてもらいたいなどと考えたとき、誰に相談すればよいのでしょうか。

家族や友人はよき理解者ですから、まずは身近な方に相談するという方も多いようです。職場の信頼できる上司なども親身になってくれるでしょう。また、メンタルにダメージを与えている原因を探り回復するためには、専門家の力も借りるのが有効です。

職場の上司や同僚

同じ環境で働き、お互いの業務内容や勤務状況を把握しているぶん、相談者の気持ちが分かるでしょう。信頼できる上司や同僚がいれば相談に乗ってもらうことをおすすめします。上司や組織は悩みやメンタルに不調を感じる社員を支援しなければなりません。業務上に問題点があるならばチーム内、組織内で早急に解決できる可能性があります。

社内の相談窓口

上司や同僚だけでは抱えきれない悩みの相談をするならば社内の相談窓口です。社内環境をある程度把握しており、社外にも専門的なネットワークを持つケースが多いため迅速に解決、心の治癒への道を見つけてくれるでしょう。

ただし相談したことが周囲に知られてしまう不安感から、敬遠されるケースもあります。

社外の相談窓口

社内窓口がない、相談しづらい場合は社外の相談窓口ならば比較的社員が利用しやすいようです。プロのアドバイザーや心理士が相談に乗ってくれるため、気持ちに寄り添って解決の糸口を相談者と一緒に探ってくれるでしょう。

会社と提携している外部の窓口は社員の金銭的な負担もなく秘匿性も高いため、気軽に専門家に相談できるのが魅力です。専門家が外部であるため、社内の状況を把握しづらい点はあります。

メンタルヘルス相談の形式

実際に相談する際の形式もさまざまあることを知っておきましょう。職場の上司や人事だけでなく、産業医や心理カウンセラーなどといった専門家に相談する場合も複数の手段があります。相談しやすい方法を選びましょう。

対面相談や電話相談

産業医との面談や、カウンセラーやメンタルクリニックなどに赴き対面で相談する方法です。直接相手の表情や雰囲気を見ながら話ができるため、相互理解がしやすいというメリットがあります。医療機関につながるため本格的な治療が始めやすいでしょう。

クリニックなどに出向くのが難しい・医療者の白衣などに圧迫感を感じるという場合は、対面ではなく電話による相談も有効です。

メール相談・チャット形式

メール相談は時間や場所を問わず相談できるため、多くの方に利用されている方法です。メールやチャット相談は、悩んでいることや困り感を文字にして伝える行為自体が相談者のストレス解消になるともいわれています。

相談事が正しく伝わるか、また返答の意図や内容が正しく理解されるかはお互いの表現力や読解力に頼るため、時には真意とは異なる解釈をする可能性も否定できません。

オンラインでも相談可能

感染症対策の観点から、オンライン相談を利用する流れも大きくなっています。移動の負担もなく地域を問わずどこからでも相談できる点は魅力です。対面相談と同じように画面を通して相談できるため、お互いの理解が進みやすいでしょう。

ただし回線の不具合や画面誤字に相手の表情や雰囲気をしっかり見る必要があるため、オンライン相談に慣れた相談員であることが望ましいといえます。

メンタルヘルスの代表的な相談内容

大抵の人は一日のうち仕事に割く時間は長いため、業務上でストレス源となる悩みが多ければプライベートにも影響が出てくるでしょう。こちらでは主に働く人々が抱えやすい悩みと相談内容について紹介します。ひとりで抱え込まず、誰かを頼ることが大切です。

過労や人間関係について

悩みの要因で最も多いのが仕事の質や量について、次いで対人関係という調査結果が出ています。業務上の悩みは上司に相談しづらい問題も多いため、相談窓口を利用するのが有効です。

• 長時間勤務や休日出勤が多く常態化している
• パワハラやセクハラなどのハラスメントがある
• 職場のコミュニケーションが希薄であったり圧迫感があったりして孤立してしまう
• 上記の悩みが重なるなどして十分な休息が取れない

（参考：『職場におけるメンタルヘルス対策の状況』）

異動や転勤によるストレス・季節性うつ

異動や転勤により、初めての職場になかなか馴染めないという方も多いようです。業務内容の変更のため適性の低い仕事に変わった、教育体制が整っていないことからストレスが掛かりメンタルヘルスに異常を来してしまうパターンも存在します。

新入社員は五月病・六月病といわれる季節性うつの症状を発症する割合が比較的高い傾向です。不安定な精神状態をそのままにしておくと離職率も高くなるため、管理職は適切なケアをする必要があります。

メンタルヘルス相談窓口を設置する際のポイント

大企業は2020年６月より、中小企業は2022年4月よりハラスメント相談窓口の設置が義務化されました。パワハラ、セクハラ、マタハラなどハラスメント全般に関わる相談が可能な窓口です。ハラスメントと並んで悩みを抱える人が多い、メンタルヘルスの悩みも相談もできる窓口を設置するのが望ましいでしょう。

医療者と連携する

人事部などを中心とした相談対応をする人員の選定のほか、専門的な医療機関や産業医、産業カウンセラーなどにつなげられる体制を整えます。社内人員のサポートを中心に専門家のアドバイスを受け、メンタルヘルス不調者の支援を行いましょう。

社内と社外に設置する

社内窓口と社外の第三者窓口の両方を設置するのが望ましいです。現状、社内に窓口がない場合は人事部などを中心に相談できる体制を整えます。

社外に相談窓口を設けることで、社内の相談員には話しにくいことやプライベートな悩みもはらんだ相談をしやすくなるでしょう。産業保健総合支援センターや労災病院など、無料で相談を受け付けているところもあります。

相談形式・相談先を充実させる

相談者が相談する手段を選びやすいよう複数の手段を用意します。社内でも対面、電話、メールやチャットなど準備できる方法はいくつかあるでしょう。外部に相談窓口を依頼する際も、相談しやすい手段や各種サービスが複数ある機関がおすすめです。

社内の相談員は衛生管理者や人事部長などから男性と女性の両方を選定しておくと、相談者は利用のハードルが下がります。

個人情報を守る

メンタルヘルス相談は極めて個人的なプライバシーが関わります。メールや相談内容など相談員は個人情報の漏洩に注意して相談内容を扱わなければなりません。定期的に行うストレスチェック等も重要な個人情報のひとつです。管理方法をルール化するなどして情報を守りましょう。

従業員に周知する

相談窓口があることを知ってもらわなければ利用にはつながりません。社内、社外の相談窓口の存在を周知し、利用しやすい環境を作ります。社内報などで定期的に相談先の情報を載せたり、誰もが閲覧できる場所に情報を載せたりしておくとよいでしょう。

相談窓口の周知とともにメンタルヘルスに関する基礎知識や、相談の重要性などを定期的に発信するのもよい方法です。

現状問題が無くても設置は心理的な安心感を得られる

現状、特に問題がなく快適な環境で仕事をしていたとしても、いつでも相談できる窓口があることは心理的な安心感につながります。メンタルヘルスの不調を未然に防ぐ、社員を守るためにも相談窓口の設置はおすすめです。

相談窓口設置を設置しないリスク

メンタルヘルス不調者の問題をそのままにしておくと、事業全体に影響が出てくる可能性があります。相談窓口を設置しないことで発生するリスクを考えてみましょう。

• 不調による遅刻や欠勤が増え、業務が滞る、生産性・作業効率が下がる
• メンタルの不調から休職や離職につながる可能性がある
• 連携が取れないことにより、チームや組織の本来の力を発揮できない
• 不調を放置されることにより組織の士気を下げる
• 健康経営ができていないとして企業価値が下がり、優秀な人材が集まりにくい

HELPOは社外における信頼できるメンタルヘルス相談窓口です

HELPOは医師、看護師、薬剤師で構成されたプロフェッショナルな専任スタッフがチームとなり、相談者の悩みに対応します。初回応答は30秒以内のスピード回答、心強い社外の相談窓口として活用できるでしょう。。

メンタルヘルスの相談はもちろん、日常で感じる肩こりや筋肉痛などの不調について、薬の飲み合わせの相談なども受け付けています。

スマートフォンのアプリからチャット形式で365日24時間受け付けているため、思い立ったときにいつでも相談可能です。必要と診断されれば適切な診療科を紹介しオンライン診療もご案内します。

まとめ

メンタルヘルスの不調や悩みは、できる限り早めに相談すると重症化を防ぐことができます。社員の健康維持のために社内と社外、両方の相談窓口を設置するのがおすすめです。

HELPOは社外の相談窓口として最適なサービスを提供しております。社内や既存の健康相談窓口では対応できない部分をカバーし、社員の心身の健康維持増進に役立つでしょう。